実験映像・資料Movie
加振実験映像
本映像等を公衆の場等で使用する場合は、各実験紹介ページの下部にある「映像素材等利用申請」をクリックして、申請ページに記載されている「使用許諾条件」に同意の上、利用申請をしてください。
-
1301 実大免震建物の衝突による被害低減対策開発のための加振実験
（2013年8月） （ 実験番号 E201301 ）RC造 免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
8月26日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET古川波 136%
全景 （ E201301_130826_1.mp4 ）
免震建物と周囲の擁壁 （ E201301_130826_2.mp4 ）
4F美術室 （ E201301_130826_3.mp4 ）
4F教室 （ E201301_130826_4.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1303 地震によって損傷を受けた鉄骨建築物の耐震安全対策に関する実験研究
（2013年10月） （ 実験番号 E201303 ）鉄骨造 - 加震ケース（入力地震動）
-
10月10日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 100%
全景（南東）（ E201303_131010_ 1.mpeg ）
全景（南） （ E201303_131010_2.mpeg ）
梁端接合部 （ E201303_131010_3.mpeg ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1304 長周期地震動に対する免震建築物の安全性検証方法に関する検討（その3）
（2013年11月） （ 実験番号 E201304 ）免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
11月18日 4連動地震による免震建築物の応答変位波
全景（ E201304_131118_1.mp4 ）
オイルダンパー （ E201304_131118_2.mp4 ）
オイルダンパー詳細 （ E201304_131118_3.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1305 鉄骨造高層建物の崩壊余裕度定量化
（2013年12月） （ 実験番号 E201305 ）鉄骨造 - 加震ケース（入力地震動）
-
12月11日 南海トラフ三連動地震動 227.3 %
全景（ E201305_131210_1.mp4 ）
1F柱脚（ E201305_131210_2.mp4 ）
2F 柱梁接合部 （ E201305_131210_3.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1306 大空間建築構造体における非構造部材の実験
（2014年1, 2月） （ 実験番号 E201306 ）鉄骨造 非構造部材 - 加震ケース（入力地震動）
-
未対策天井
1月28日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 50%加振1回目
（ E201306_140128_1.wmv ）
1月28日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 50%加振2回目
（ E201306_140128_2.wmv ）
耐震天井
2月27日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 50%加振
（ E201306_140227.wmv ）
2月28日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 100%加振
（ E201306_140228_1.wmv ）
2月28日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%加振
（ E201306_140228_2.wmv ）
2月28日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 150%加振
（ E201306_140228_3.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1307 震動台老朽化対策工事前における波形再現性確認実験および将来想定される地震動による震動性能検証実験
（2014年3月） （ 実験番号 E201307 ）家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
-
3月19日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 100%
大型テレビ（ E201307_140319_1.mp4 ）
書棚と冷蔵庫（ E201307_140319_2.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1401 縮小6層RC造耐震壁フレーム建物の振動実験
（2015年1月） （ 実験番号 E201401 ）RC造 - 加震ケース（入力地震動）
-
1月22日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 140%
全景（ E201401_150122_1.mp4 ）
1F壁（ E201401_150122_2.mp4 ）
2F壁（ E201401_150122_3.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1402 CLTパネルを用いた建築物の構造性能検証震動台実験
（2015年2月） （ 実験番号 E201402 ）木造 - 加震ケース（入力地震動）
-
2月10日 5階建て中層建築物 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波100%
全景（ E201402_150210_1.wmv ）
開口部周辺（ E201402_150210_2.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1504 大規模地震に対する戸建住宅の振動性状と構造安全性検証
（2015年8, 9月） （ 実験番号 E201504 ）木造 免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
9月1日 制震住宅 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波100%
全景（ E201504_150901_1.wmv ）
室内1（ E201504_150901_2.wmv ）
室内2（ E201504_150901_3.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1505 地盤・杭の地震被害モニタリング技術検証のための振動破壊実験（2015年10月） （ 実験番号 E201505 ）
地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
10月20日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波60%
上部構造物およびフーチング（東側）（ E201505_151020_1.mp4 ）
RC杭基礎（南側）（ E201505_151020_2.mp4 ）
全景（北側）（ E201505_151020_3.mp4 ）
全景（東側）（ E201505_151020_4.mp4 ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1506 現行耐震設計基準に基づく10層RC造骨組の崩壊メカニズムと普及型高耐震技術に関する実験
（2015年12月） （ 実験番号 E201506 ）RC造 - 加震ケース（入力地震動）
-
12月11日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波100%
試験体全景（ E201506_151211_1.wmv ）
４階接合部（ E201506_151211_2.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1508 CLTによる建築物の構造性能検証実験
（2016年1月） （ 実験番号 E201508 ）木造 - 加震ケース（入力地震動）
-
1月26日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸120%
全景 （ E201508_160126_01.wmv ）
開口部周辺 （ E201508_160126_02.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1511 ため池堤体の耐震安全性に関する実験研究
（2016年3月） （ 実験番号 E201511 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
3月18日 漸増・漸減部それぞれ10波を含む5 Hzの正弦波60波（471Gal）を堤軸直角方向に入力
天井中央 （ E201511_160318_1.wmv ）
FL25m_西 （ E201511_160318_2.wmv ）
FL15m_南 （ E201511_160318_3.wmv ）
堤体（ため池側） （ E201511_160318_4.wmv ）
＊上記の映像データダウンロードは（青字）をクリック＊
実験紹介映像 （ E201511_sum.mp4 ）
-
1601 近年の大規模地震における木造住宅及び工作物の耐震性能評価試験
（2017年1月） （ 実験番号 E201601 ）木造 免制震 設備機器 - 加震ケース（入力地震動）
-
1月23日 耐震補強棟と免震棟
2016年熊本地震余震 JMA益城町100%
全景（北東） （ E201601_170123_1.mp4 ）
４分割（全景，免震層） （ E201601_170123_2.mp4 ）
耐震補強棟，1F室内 （ E201601_170123_3.mp4 ）
免震棟，1F室内 （ E201601_170123_4.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1602 モニタリング技術検証のためのRC造フレーム・模型地盤の振動実験
（2017年2月） （ 実験番号 E201602 ）RC造 地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
2月6日 模擬地震動* 300%
1F柱脚（ E201602_170206_1.mp4 ）
フーチング（ E201602_170206_2.mp4 ）
S梁（北西）（ E201602_170206_3.mp4 ）
全景（北側より）（ E201602_170206_4.mp4 ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊
*模擬地震動：マグニチュードM8.0、深さD = 30 km、距離X= 50 kmを想定 -
1603 臨海部埋立地のコンビナート施設を対象とした液状化（耐震）診断・対策技術の大規模実証実験
（2017年2月） （ 実験番号 E201603 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
2月23日 定地震動 100%
桟橋（ E201603_170223_1.mp4 ）
タンク（海側より）（ E201603_170223_2.mp4 ）
護岸背後（対策側）（ E201603_170223_3.mp4 ）
護岸背後（現況側）（ E201603_170223_4.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1701 小型地震絶縁装置の性能データ取得試験
（2017年6月） （ 実験番号 E201701 ）免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
6月16日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 100%
全景（北西）（ E201701_170616.mpeg ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊
-
1703 耐震等級の異なる木造住宅の耐震性能検証に関する実験
（2017年10月） （ 実験番号 E201703 ）木造 - 加震ケース（入力地震動）
-
10月31日 耐震等級5相当の高耐震住宅
2016年熊本地震 KiK-net益城波（本震）100%相当
全景（南東） （ E201703_171031_1.wmv ）
全景（西） （ E201703_171031_2.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1704 近年の大規模地震における木造住宅の耐震性能評価
（2017年11月） （ 実験番号 E201704 ）木造 - 加震ケース（入力地震動）
-
11月9日 耐震等級3の住宅と耐震等級5の住宅
想定南海トラフ地震 名古屋100%
全景（南） （ E201704_171109_1.mpeg ）
耐震等級3の住宅，1F室内 （ E201704_171109_2.mpeg ）
耐震等級5の住宅，1F室内 （ E201704_171109_3.mpeg ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1706 ため池堤体の耐震性を考慮した遮水シート工法の研究
（2018年1月） （ 実験番号 E201706 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
1月12日 漸増・漸減部それぞれ10波を含む5 Hzの正弦波60波（430Galおよび520Gal）を堤軸直角方向に入力
FL25m_西（ E201706_180112_1.wmv ）
FL25m_東（ E201706_180112_2.wmv ）
GCL を直線状に設置した堤体の天端（ E201706_180112_3.wmv ）
GCL を階段状に設置した堤体の天端（ E201706_180112_4.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1707 液状化地盤上の道路橋基礎の耐震補強技術に関する大規模実証実験
（2018年2月） （ 実験番号 E201707 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
2月15日 道路橋示方書 レベル2地震動相当波
全景（側面）（ E201707_180215_1.wmv ）
全景（真上）（ E201707_180215_2.wmv ）
補強供試験たて壁（ E201707_180215_3.wmv ）
のり面正面（ E201707_180215_4.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1709 小型振動絶縁検証装置の鉛直改良性能確認試験
（2018年3月） （ 実験番号 E201709 ）免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
3月20日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 100%
全景（北西）（ E201709_180320.mpeg ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1803 小型振動絶縁検証装置の鉛直高負荷化性能確認試験
（2018年8月） （ 実験番号 E201803 ）免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
8月9日 2016年熊本地震 熊本前震波 120%
全景（北西）（ E201803_180809.mpeg ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1805 高耐震鉄筋コンクリート造建物の耐震性能と普及型高耐震技術に関する実験
（2018年12月-2019年1月） （ 実験番号 E201805 ）RC造 - 加震ケース（入力地震動）
-
1月9日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景（南）（ E201805_190109.mpeg ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1806 地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するＥ－ディフェンス実験
（2019年1, 2月） （ 実験番号 E201806 ）木造 地盤 免制震 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
-
1月31日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景（北）（ E201806_190131_1.mp4 ）
全景（南）（ E201806_190131_2.mp4 ）
免震住宅1Fダイニング（ E201806_190131_3.mp4 ）
地盤上のべた基礎住宅2F寝室（ E201806_190131_4.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1901 振動制御構造の性能評価のためのセミアクティブ免震構造の振動台実験
（2019年7月） （ 実験番号 E201901 ）免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
7月5日
1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波NS方向 Y軸短軸 40%
全景、ダンパー、免震支承、すべり支承
（ E201901_190705.mp4 ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
1902 フレーム架台振動低減装置の性能確認実験
（2019年7月） （ 実験番号 E201902 ）免制震 - 加震ケース（入力地震動）
-
7月18日 2016年熊本地震 熊本本震波 100%
全景（北西） （ E201902_190718.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1904 土のう構造体を用いた既設盛土の経済的耐震補強工法の実用化に向けた検証実験
（2019年11月） （ 実験番号 E201904 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
-
10月15日 正弦波（5 Hz） 450gal相当
全景 （ E201904_191015_1.mp4 ）
のり面正面（土のう1段タイプ側）
（ E201904_191015_2.mp4 ）
のり面正面（土のう2段タイプ側）梁端接合部
（ E201904_191015_3.mp4 ）
盛土天端の舗装
（ E201904_191015_4.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊ -
1905 災害拠点建物の安全度・継続使用性評価法開発のための振動実験
（2019年12月） （ 実験番号 E201905 ）RC造 - 加震ケース（入力地震動）
-
12月4日 人工地震波 Y軸短軸 150%
全景（南） （ E201905_191204_1.wmv.wmv ）
2F天井裏 （ E201905_191204_2.wmv.wmv ）
1階および2階（南） （ E201905_191204_3.wmv.wmv ）
＊映像データダウンロードは（青字）をクリック＊ -
2002 5階建て鉄筋コンクリート造建築物の降伏点・減衰評価実験
（2020年10月） （ 実験番号 E202002 ）RC造 - 加震ケース（入力地震動）
-
10月19日 告示波El Centro NS波位相 125％
全景 （ E202002_201019_1.mp4 ）
4Fおよび5F （ E202002_201019_2.mp4 ）
＊映像の視聴は（青字）をクリック＊
1301
実大免震建物の衝突による被害低減対策開発のための加振実験
（2013年8月） （
実験番号 E201301 ）
免震技術は、地震時における建物の損傷低減のみでなく、建物の機能保持においてもっとも効果的な手法と考えられています。免震建物のいくつかは、2011 年に発生した東北地方太平洋沖地震に襲われ、建物被害の低減に大いに貢献しました。しかしながら、室内のキャスター付き機器の暴走など、建物としての機能に悪影響を及ぼす被害の発生がみられ、免震建物においても地震対策の必要性が明らかとなっています。また、近年では、これまでの設計ではほとんど考慮されてこなかった長周期・長時間地震動により繰り返し生じる免震装置の大変形に対する安全性への検証不足が指摘されています。そこで、免震建物と擁壁をＥ－ディフェンス震動台上に設置して、1995年兵庫県南部地震や2011年東北地方太平洋沖地震で観測された地震動を入力しました。その結果、免震建物と周囲の擁壁のクリアランスを適切に設計しないと、免震建物が擁壁に衝突してしまう可能性があることなどが明らかとなりました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201301
実験の概要： E201301.pdf
×
1303
地震によって損傷を受けた鉄骨建築物の耐震安全対策に関する実験研究
（2013年10月） （
実験番号 E201303 ）
兵庫県南部地震において、新耐震基準により設計された鉄⾻造建築物の梁端溶接接合部の破断を伴う被害が報告されました。一方、外装材の損傷が⽐較的軽微で、外観目視調査だけでは接合部の損傷検知が困難な事例も数多く確認されており、未検知の損傷が残されている懸念が指摘されています。このような背景を基に、兵庫県と神戸大学との共同で、1) センサーを用いた鉄⾻建築物の健全度推定技術の開発、2) 南海トラフ巨⼤地震発生時の、過去の地震で柱梁接合部が損傷した鉄⾻建築物の被害程度推定を目的とした実験研究を行いました。実験では、実⼤3階建て鉄⾻建築物の⼀部を取り出した試験体に、JR鷹取波や神⼾市における南海トラフ地震想定波等を入力しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201303
実験の概要： E201303.pdf
×
1304
長周期地震動に対する免震建築物の安全性検証方法に関する検討（その3）
（2013年11月） （
実験番号 E201304 ）
過去の地震災害において、免震建築物はその性能を発揮し、被害の軽減に大きく貢献しています。しかしながら、南海トラフ巨大地震では、数秒から十数秒の長い周期のゆれが含まれ、地震動の継続時間が数分から十数分程度となる長周期地震動が発生することが予想されており、2011年東北地方太平洋沖地震での地震動を上回る揺れが免震建築物に加わる可能性が指摘されています。それらの地震に備え、免震部材の性能評価を行い、品質の確保と試験方法の整備を行うことが喫緊の課題となっています。
以上のことから、国土交通省建築基準整備促進事業の一環として、実大の免震部材の長周期・長時間地震動に対する繰り返し変形能力やエネルギー吸収性能を詳細に把握することを目的に、4連動地震による免震建築物の応答変位波を入力して、Ｅ－ディフェンスによる免震部材の多数回繰り返し加振実験を行いました。今回の実験の対象となる免震減衰部材は、鉛ダンパーと２種類のオイルダンパーです。通常、Ｅ－ディフェンスでは、震動台に実大建築物を搭載し、地震動で揺らし建築物の挙動や地震による破壊現象を再現させますが、今回の実験においては震動台を動的な加振装置として用いることが特徴となります。本実験により、各種免震減衰部材の、荷重と変位の関係やエネルギー吸収特性を確認することができました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201304
実験の概要： E201304.pdf
×
1305
鉄骨造高層建物の崩壊余裕度定量化
（2013年12月） （
実験番号 E201305 ）
文部科学省の委託研究「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト－都市機能の維持・回復に関する調査研究－」の一環として、「鉄骨造高層建物の崩壊余裕度の定量化」と「建物健全度評価のためのモニタリングシステム開発」を目的に、鉄骨造高層建物を対象に徐々に破壊を進行させ最終的には崩壊させ、建物の余力等を検証するＥ－ディフェンス震動台実験を実施しました。試験体として、1980～90年頃の設計施工を対象とした鉄骨造18層建物の1/3試験体（1 × 3スパン、平面5 m × 6 m、高さ25.3 m、重量約420トン）を製作しました。振動台実験の試験体としては世界最大規模のものです。この試験体に「南海トラフ三連動地震動」として作成した想定地震動などを加えたところ、想定に近い崩壊モードを確認することができました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201305
実験の概要： E201305.pdf
×
1306
大空間建築構造体における非構造部材の実験
（2014年1, 2月） （
実験番号 E201306 ）
防災科学技術研究所では、学校施設における大空間建築物の実験研究プロジェクトにおいて、世界最大規模の天井試験体面積を持つ体育館を模擬した試験体の加振実験を実施し、2011年東北地方太平洋沖地震時に多数の施設で発生した吊り天井の脱落被害を再現しました。この実験により、実建物に取り付けられた吊り天井の接合金物が外れ、天井が落下する過程を世界で始めて映像におさめることが出来ました。また、脱落した天井が下まで落下しないように受け止め、人的被害を防止するフェイルセーフ機能の有効性も確認できました。また、平成26年4月施行の技術基準に従った天井（耐震天井）についても実験を実施し、設計想定の2倍以上にあたる2011年東北地方太平洋沖地震の揺れに耐えることを確認しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201306
実験の概要： E201306.pdf
×
1307
震動台老朽化対策工事前における波形再現性確認実験および将来想定される地震動による震動性能検証実験
（2014年3月） （
実験番号 E201307 ）
【北川工業株式会社による余剰空間貸与実験】
震動台の老朽化対策工事に先立ち、入力波形の再現性を確認するための加振を行いました。その際、震動台上の余剰空間を用いて、家具・什器の転倒防止器具の検証実験を実施しています。試験体として、大型テレビ、書棚、冷蔵庫、ラックを用意して、転倒防止器具ありとなしのケースを比較、その性能を検証しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201307
×
1401
縮小6層RC造耐震壁フレーム建物の振動実験
（2015年1月） （
実験番号 E201401 ）
国内観測史上最大規模の東北地方太平洋沖地震は、東日本を中心に未曾有の大被害をもたらし、首都圏でも事業や生活の継続が長期間妨げられ、大都市の脆弱性が顕在化しました。文部科学省の委託研究「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト－都市機能の維持・回復のための調査・研究－」の一環として、建物が完全崩壊に至るまでの詳細な損傷進展性状の検証、鉄筋コンクリート造建物の崩壊余裕度の定量化、建物健全度評価のためのモニタリングシステム検証を目的とした、Ｅ－ディフェンス大型振動台実験を行いました。この実験では、鉄筋コンクリート造建物を対象に徐々に破壊を進行させ最終的には崩壊させ、建物の余力等を検証するものです。
建築基準法の現行規定による設計施工を対象とした6層の鉄筋コンクリート造建物の30%縮小試験体（平面4.6 m × 5.4 m、高さ6.5 m、重量約320トン）を製作し、1995年兵庫県南部地震における観測波（JMA神戸波）などを入力しました。実験の結果、部材が崩壊に至るまでの損傷進⾏過程や、壁や柱の破壊と建物全体の安全性の関係性に関する多数のデータが取得できました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201401
実験の概要： E201401.pdf
×
1402
CLTパネルを用いた建築物の構造性能検証震動台実験
（2015年2月） （
実験番号 E201402 ）
CLT（Cross Laminated Timberクロス・ラミネイティド・ティンバー）は、挽き板（ラミナ）を層ごとに直交するように積層するように接着してパネル化した木質材料であり、欧州・北米ではCLTパネルを用いた中高層建築物について多くの事例があります。日本国内においても、CLTパネルは中高層木質建築を可能にする建材として有望視されていますが、地震国である日本においてそれを実現するためには構造設計法を新たに構築する必要があります。以上のことを背景として、CLT パネルを用いた建築物の構造設計法構築に向けたデータ収集を目的としたＥ－ディフェンス実験を実施しました。試験体として、5階建ての中層建築物と3階建て低層建築物の 2棟を製作、建築基準法に規定される地震動や兵庫県南部地震の観測波を入力しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201402
×
1504
大規模地震に対する戸建住宅の振動性状と構造安全性検証
（2015年8, 9月） （
実験番号 E201504 ）
【H.R.D. Singapore Pte. Ltd.，（株）一条住宅研究所，（株）一条工務店による施設貸与実験】
戸建木造住宅の制震効果、戸建木造住宅の高倍率耐力壁の性能、地震後の気密断熱性能の維持性能の検証などを目的として、約2ヶ月間、全7棟の実大木造住宅試験体のＥ－ディフェンス実験を実施しました。その結果、制振装置の有無で、建物の損傷に大きな差異が生じないことなど、多くのことが明らかとなっています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201504
×
1505 地盤・杭の地震被害モニタリング技術検証のための振動破壊実験（2015年10月） （ 実験番号 E201505 ）
大地震発生後の地盤・基礎構造・ライフラインの健全性判断により、建物を継続使用できるのか、補修をする必要があるのか等を判定して、建物の機能維持・早期回復を実現することが重要です。しかしながら、これらは地中に埋設されており、損傷を目視することができないため、健全性を把握するのに多くの時間と費用を要します。
そこで、「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の低減化プロジェクト」の一環として、平成27年10月、大成建設株式会社との共同で、地盤・基礎構造・ライフラインの健全性を即時判断するためのモニタリングシステム開発を目的としたＥ－ディフェンス震動台実験を実施しました。本実験では、震動台の加振レベルを徐々に大きくすることにより、建物を支える杭基礎の損傷を徐々に進展させ、その損傷状況をモニタリングしました。さらに、モニタリングシステムによる健全性の判定結果と実際の損傷状況を照らし合わせることにより、システムの妥当性を検証しました。一連の実験により、本システムにより、杭の健全度をモニタリングできることが確認できました。実用化に向けて、杭や建物の健全性を評価するための適切な判定値の設定は今後の課題です。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201505
実験の概要： E201505.pdf
×
1506
現行耐震設計基準に基づく10層RC造骨組の崩壊メカニズムと普及型高耐震技術に関する実験
（2015年12月） （
実験番号 E201506 ）
兵庫県南部地震以降、病院や市庁舎などの重要施設の耐震性能に継続使用性が要求されてきました。その後も日本各地で震災を経験し、近年では経済活動の継続や早期復旧の観点から、住宅やオフィス等の建物にも継続使用性を求める機運が高まっています。
兵庫耐震工学研究センターでは、集合住宅などに多く用いられる鉄筋コンクリート造建物の高耐震化を目的として、集合住宅をモデル化した試験体の基礎底に鋳鉄支承（鋳鉄製の鉄板）を設置した基礎すべり構法の加振実験を平成27年11月に行いました。 また、平成27年12月には同一試験体を用いて試験体基礎部を震動台に固定した従来工法の加振実験を行いました。一連の実験で、基礎をすべらせることにより建物躯体の損傷を抑制できうることや、大地震時の建物応答性状と建物躯体が損傷に至る過程を確認しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201506
実験の概要： E201506.pdf
×
1508
CLTによる建築物の構造性能検証実験
（2016年1月） （
実験番号 E201508 ）
CLT（Cross Laminated Timberクロス・ラミネイティド・ティンバー）は、挽き板（ラミナ）を層ごとに直交するように積層するように接着してパネル化した木質材料であり、欧州・北米ではCLTパネルを用いた中高層建築物について多くの事例があります。日本国内においても、CLTパネルは中高層木質建築を可能にする建材として有望視されていますが、地震国である日本においてそれを実現するためには構造設計法を新たに構築する必要があります。国内におけるCLTパネルを用いた建築物については、2014年度にもＥ－ディフェンス実大振動台実験を実施しており、地震等に対する構造安全性に関して一定の知見が得られています。CLT パネルを用いた建築物の構造設計法構築に向けた更なるデータ収集を目的として、2回目のＥ－ディフェンス実験を実施しました。2014年度の実験に準拠した3階建てのCLT住宅試験体に、建築基準法に規定される地震動や兵庫県南部地震の観測波を入力しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201508
実験の概要： E201508.pdf
×
1511
ため池堤体の耐震安全性に関する実験研究
（2016年3月） （
実験番号 E201511 ）
先の2011年東北地方太平洋沖地震において、福島県にあるため池（藤沼湖）の決壊がありました。堤防が決壊することで、約150万トンの濁流が一気に流下し、下流側で7名が死亡、1名行方不明となる大被害となりました。全国には約20万箇所の農業用ため池があり、約7割が江戸時代以前に築造されていることから老朽化したものが多く、特に兵庫県は約3.8万箇所と全国一の数のため池を有することから改修が必要なため池が多いのが現状です。通常遮水方法として刃金土（はがねど）を用いた前刃金工法により改修を行ってきました。当工法の適用が困難な場合、ベントナイト系遮水シートを用いる事例が増えてきました。しかしながら、遮水シートが地震時にどのような挙動をし、地震後も遮水性・耐久性を維持できるかが不明であることから、従来からの前刃金工法と遮水シート工法を比較するための実大規模モデルによる加振実験を行いました。
実験の結果、遮水シート工法における堤体天端にひび割れが生じました。しかし、加振後に漏水や決壊が無かったことから、遮水シート自体はその機能を維持し、現場条件次第ではありますが、地震後も堤防としての機能を果たし得ることが可能であることがわかりました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201511
実験の概要： E201511.pdf
×
1601
近年の大規模地震における木造住宅及び工作物の耐震性能評価試験
（2017年1月） （
実験番号 E201601 ）
【H.R.D. Singapore Pte. Ltd.，（株）一条住宅研究所，（株）一条工務店による施設貸与実験】
2016 年熊本地震では、2000 年の建築基準法改正前の木造住宅や、それ以降の建築基準法を満たしていても余力の少ない木造住宅では構造的に持ちこたえられないケースがあることが判明しました。将来懸念される南海トラフ巨大地震や首都直下型地震では、地震動の強さ、継続時間、余震発生回数共に熊本地震を上回ることが想定されており、甚大な建物被害が発生する可能性があります。以上のことを背景として、1) 既存建物の耐震性能評価と現実的な耐震補強方法の検討、補強効果の検証、2) 想定を超えた巨大地震に対する免震建物の限界状態の把握を目的としたＥ－ディフェンス実験を実施しました。また、3) 積雪を考慮したソーラーカーポート（工作物）の耐震性評価も行っています。試験体には、国内で観測された震度6強～7クラスの地震動を複数回入力して、木造住宅や工作物の損傷過程に関する詳細なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201601
×
1602
モニタリング技術検証のためのRC造フレーム・模型地盤の振動実験
（2017年2月） （
実験番号 E201602 ）
近い将来に発生する恐れがある大震災に対して、都市のレジリエンス向上が喫緊の課題となっています。レジリエンス向上のためには、大地震発生直後の建物の健全性判断が不可欠です。
そこで、「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の低減化プロジェクト」の一環として、平成29年2月、株式会社小堀鐸二研究所との共同で、建物と基礎構造の健全度評価モニタリング技術の検証を目的として、地盤中の杭基礎に支持された鉄筋コンクリート建物を対象に、建物－杭－地盤を一体とした連成系の振動実験を行いました。この実験では、地盤－杭連成系の損傷と上部構造の損傷からなる２段階の加振実験を実施しました。第１段階では、地盤－杭－建物の連成系実験により地盤－杭連成系の損傷を、第２段階では、基礎固定の建物実験により上部構造の損傷を再現しました。徐々に加振レベルを大きくして、杭本体や建物が損傷に至るまでの詳細なデータを計測しました。一連の実験により、建物－杭－地盤の連成系の挙動や、各部が損傷に至るまでの過程等を把握するために必要となる貴重なデータが取得されています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201602
実験の概要： E201602.pdf
×
1603
臨海部埋立地のコンビナート施設を対象とした液状化（耐震）診断・対策技術の大規模実証実験
（2017年2月） （
実験番号 E201603 ）
東北地方太平洋沖地震を教訓とした巨大地震への対策・対応が社会的要請としてある中、被災想定域の中には、日本経済の中枢を担う産業・交通施設、オフィス群・住宅地等が立地している臨海部埋立地が含まれており、地震時の液状化による被害の発生が予測されています。重要施設の一つであるコンビナート施設では、種々の構造物が地中・地表・空中に密接して設置されているため、対策工の施工が技術的に困難であること等の理由から、対策実施を躊躇する傾向があることが推測されます。
そこで、平成29年2月、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 港湾空港技術研究所と消防庁消防研究センターとの共同で、臨海部埋立地のコンビナート施設を対象に、事業者自らの判断で液状化対策を行えるようにすることにより、液状化（耐震）対策を促進させることを目的として、Ｅ－ディフェンスを用いた大規模実証実験を実施しました。この実験により、採用した液状化対策技術の効果を検証することができました。この成果を基に、防災を専門としない事業者が直観的に理解できるガイドライン等を取りまとめ、事業者に技術移転を行い事業者自らの判断で液状化対策を行えるようにすることにより、液状化（耐震）対策を促進させることを目指します。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201603
実験の概要： E201603.pdf
×
1701
小型地震絶縁装置の性能データ取得試験
（2017年6月） （
実験番号 E201701 ）
防災科研では、国のイノベーションミッションを背景に「地震フリー空間」を実現するため、高機能な地震絶縁装置の開発を進めています。本実験研究では、空気浮揚式の水平地震絶縁装置と負剛性リンク式ばね、わずかな隙間から空気を漏らす機構を持つエアダンパによる鉛直振動絶縁装置を組み合わせたモックアップ（サイズ：約1.3 m × 1.3 m × H 1.0 m、支持荷重：1,000 kg）について、1995年兵庫県南部地震（JR鷹取）などの地震波形を用いて加振実験を行いました。その結果、過去に発生した強い揺れを伴う地震において、水平加速度を約1/10以下、鉛直加速度を約1/3以下に低減できる見通しを得て、目標性能を達成しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201701
×
1703
耐震等級の異なる木造住宅の耐震性能検証に関する実験
（2017年10月） （
実験番号 E201703 ）
【タマホーム株式会社による施設貸与実験】
耐震性能の異なる 3 棟の建物（耐震等級 3の標準的な販売住宅と、耐震等級 5 相当の高耐震住宅、そして耐震等級 1の建築基準法が定める住宅）を製作して、1995年兵庫県南部地震や2016 年熊本地震レベルの強振動を複数回加えて、その性能の差異を比較しました。実験により得られたデータを基に解析・検証をより精度よく実施して、今後の住宅販売や耐震設計に活用しています。また、専門的な知識がなくても直感的にも理解・イメージし易い映像データを収集することで、耐震性能の重要性を改めて訴求しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201703
×
1704
近年の大規模地震における木造住宅の耐震性能評価
（2017年11月） （
実験番号 E201704 ）
【H.R.D. Singapore Pte. Ltd.，（株）一条住宅研究所，（株）一条工務店による施設貸与実験】
2016 年熊本地震では、2000 年の建築基準法改正前の木造住宅や、それ以降の建築基準法を満たしていても余力の少ない木造住宅では構造的に持ちこたえられないケースがあることが判明しました。将来懸念される南海トラフ巨大地震や首都直下型地震では、地震動の強さ、継続時間、余震発生回数共に熊本地震を上回ることが想定されており、甚大な建物被害が発生する可能性があります。以上のことを背景として、1) 既存建物の耐震性能評価と現実的な耐震補強方法の検討、補強効果の検証、2) 今後建設される新築建物について、建物だけではなく、内装、外装、住宅設備、家具類の損傷を含めた、総合的な損傷状態の検証などを目的としたＥ－ディフェンス実験を実施しました。試験体に、国内で観測された震度6強～7クラスの地震動を複数回入力して、木造住宅の損傷過程に関する詳細なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201704
×
1706
ため池堤体の耐震性を考慮した遮水シート工法の研究
（2018年1月） （
実験番号 E201706 ）
兵庫県は約3.8万か所と全国一の数のため池を有しており、老朽化ため池の改修工事が必要な箇所が多いのが現状です。ため池は、農業用水を蓄えておく施設ですが、ここで言う改修工事とは、主に漏水対策のことを指します。通常、刃金土（はがねど）という粘土を用い遮水する前刃金工法が主流となっていますが、兵庫県内では限定的にベントナイト系遮水シート（GCL）を用いた工法を採用することがあります。しかし、遮水シートの地震後の耐久性について不明な点があるため、平成28年3月17-18日に、Ｅ－ディフェンスにおいて実験（E201511）を行い、加振後に漏水がなくその安全性を確認しました。
ここでは、遮水シート工法の更なる安全性を確認するため、より現場に近い条件や施工条件を踏まえたシート敷設方法の違いによる比較実験を引き続き実施しました。実験条件として、一般的な施工断面である階段状敷設、図２は直線状敷設としています。なお、階段状敷設については、現場での施工上生じ得る、シートの継ぎ目をあえてモデル化し、その影響を確認しました。今回の実験では、最終的に両堤体にクラックが生じました。特にシートを直線状敷設した堤体に極めて大きなクラックが生じ、敷設方法の違いによる盛土の安定性の違いが現れました。しかし、両堤体において漏水は無かったことから、遮水シート自体は機能していることが確認できました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201706
実験の概要： E201706.pdf
×
1707
液状化地盤上の道路橋基礎の耐震補強技術に関する大規模実証実験
（2018年2月） （
実験番号 E201707 ）
道路は、巨大地震後においても被災地が必要としている物資の運搬や救援に欠かせないインフラであり、道路橋には巨大地震後速やかに使用できることが求められています。しかしながら、過去の震災において、地震に起因する地盤の液状化により被害を受けた道路橋は少なくなく、復旧までに多くの期間を要しています。
こうした経験を踏まえ、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の一環として、平成30年2月、国立研究開発法人土木研究所との共同で、道路橋を対象とした世界最大規模の振動台実験を実施しました。本実験は、地震時挙動の解明と耐震補強技術の効果検証を行うことを目的としています。液状化により致命的な損傷が懸念される建設年次の古い道路橋を想定した「無補強供試体」と、道路交通を確保しつつ施工可能な耐震補強工法を施した「補強供試体」を製作し、設計基準に定められる地震動により加震しました。
一連の実験により、道路橋の地震時挙動解明に有用なデータが得られました。また、実験した耐震補強工法により、道路橋の損傷を低減することが可能であることが明らかとなりました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201707
実験の概要： E201707.pdf
×
1709
小型振動絶縁検証装置の鉛直改良性能確認試験
（2018年3月） （
実験番号 E201709 ）
防災科研では、国のイノベーションミッションを背景に「地震フリー空間」を実現するため、高機能な振動絶縁装置の開発を進めています。本実験研究では、平成29年度（2017）の研究（E201701）で開発した試験体について、鉛直要素のガイド機構や剛性を改良し、再評価を行いました。空気浮揚式水平振動絶縁装置と負剛性リンク式ばね、さらにエアダンパによる鉛直振動絶縁装置を組み合わせたモックアップ（サイズ：約1.3 m × 1.3 m × H 1.0 m、支持荷重：1,000 kg）について、1995年兵庫県南部地震（JR鷹取）等の地震波形で加振実験を行いました。その結果、過去に発生した強い揺れを伴う地震において、改良による振動低減性能の向上を確認し、水平加速度を約1/10以下、鉛直加速度を約1/3以下に低減できる見通しを得て、目標性能を達成しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201709
×
1803
小型振動絶縁検証装置の鉛直高負荷化性能確認試験
（2018年8月） （
実験番号 E201803 ）
防災科研では、国のイノベーションミッションを背景に「地震フリー空間」を実現するため、高機能な振動絶縁装置の開発を進めています。本実験研究では、平成29年度の試験体（E201709）をベースに、支持荷重を2倍に拡大しました。空気浮揚式水平振動絶縁装置と負剛性リンク式ばね、さらにコイルばねによる鉛直振動絶縁装置を組み合わせたモックアップ（サイズ：1.3 m × 1.3 m × H 1.0 m、支持荷重：2,000 kg）について、1995年兵庫県南部地震（JR鷹取波）などの地震波形を用いて加振実験を行いました。その結果、過去に発生した強い揺れを伴う地震において、水平加速度を約1/10以下、鉛直加速度を約1/3以下に低減でき、目標性能を達成しました。また、便宜的な指標として、装置上の揺れを震度階で評価したところ、概ねインフラが停止しない震度4以下に振動を低減できる見通しを得ました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201803
×
1805
高耐震鉄筋コンクリート造建物の耐震性能と普及型高耐震技術に関する実験
（2018年12月-2019年1月） （
実験番号 E201805 ）
大地震の後、建物が倒壊には至らなかった場合でも、損傷が生じて継続使用ができなくなるなど、地震後の生活に大きな支障が生じることが懸念されます。防災科研では、大地震後にも建物の継続使用ができる新たな耐震技術の開発を目指し、2015年度に中層集合住宅を想定した10階建て鉄筋コンクリート造建物試験体を用いた震動台実験（E201506）を行い、普及型高耐震技術（基礎すべり構法）の検証とともに、現行の基準で設計・施工された建物試験体の損傷過程を検証しました。2015年度実験の結果を基に研究開発を進めた新たな耐震技術の検証の為、2018年度に実験を行いました。
本実験で使用する試験体は、2015年度実験と同様の、10階建て鉄筋コンクリート造建物試験体（平面形状は13.5 m × 9.5 m、高さは27.45 m、建物試験体の重量は約930 t）です。実験では、兵庫県南部地震で観測された地震動を震動台上に再現して、基礎すべり構法の普及に向けたさらなるデータの取得と、前回の実験で損傷がみられた柱と梁の接合部の損傷を抑制する構法の検証を行いました。実験の結果から、基礎滑り構法を施した建物の基礎の滑りや浮き上がり挙動と、基礎が滑ることによって建物の変形が抑制されることが確認されました。そして、柱梁接合部の補強によって、兵庫県南部地震で観測された地震動を複数回入力した後でも、顕著なひび割れは見られませんでした。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201805
×
1806
地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するＥ－ディフェンス実験
（2019年1, 2月） （
実験番号 E201806 ）
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト～サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備～」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、Ｅ－ディフェンスを活用し、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本実験では、住宅密集地域の住宅建物の生活機能の確保の観点から、耐震性を高めた耐震構造の3階建て木造住宅と、地震対策に有効と言われる免震工法を採用した3階建て木造住宅を対象とする震動台実験を実施しました。試験体のサイズは、平面4.5 m × 10 m、高さは約10 mで、強度が建築基準法で定められる標準値の1.5倍となるように、耐震壁の種類と量を決めています。在来軸組構法住宅においては、免震工法を導入しています。一方、枠組壁構法住宅においては、平面が7 m × 13 m、高さが2.5 mの大型コンテナを準備し、その中に1.3 mの深さの地盤を製作、地盤上に施工されるべた基礎から忠実に建物条件を再現しました。1995年兵庫県南部地震の観測波などを入力して、貴重なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201806
実験の概要： E201806.pdf
×
1901
振動制御構造の性能評価のためのセミアクティブ免震構造の振動台実験
（2019年7月） （
実験番号 E201901 ）
地震動作用時の構造物の応答変位および床応答加速度の低減を目的として振動制御構造が発展してきました。1990年代には、各種パッシブダンパーはもとより、アクティブ制御・セミアクティブ制御を適用した建物が実現され、多くは、強風時や中小地震時の建物の共振応答の抑制のため、高層建物やタワー建築への適用がなされてきています。
一方、兵庫県南部地震以降、免震建物の着工数は急増し、国内竣工数は既に5000棟を超えています。セミアクティブ制御を免震構造にも適用し、上部構造の床応答加速度を低減するという免震構造の性能を確保しながら、免震層の変形を抑制する試みが始まり、実建物への適用も行われています。
しかしながら、免震構造へのセミアクティブ制御の適用事例はまだ少なく、また、パッシブ型の振動制御と異なり、セミアクティブ制御による振動制御効果を、建物の見かけの周期変動や減衰変動のような単純な指標で評価する手法も確立されていません。
そこで、Ｅ－ディフェンスにおいて、1質点系の免震構造試験体をベンチマーク試験体とし、磁気粘性流体（Magnetorheological fluid: MR流体）を封入したダンパー（MRダンパー）を用い、複数のセミアクティブ制御を対象としたベンチマーク実験を行いました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201901
×
1902
フレーム架台振動低減装置の性能確認実験
（2019年7月） （
実験番号 E201902 ）
防災科研では、国のイノベーションミッションを背景に「地震フリー空間」を実現するため、高機能な振動低減装置の開発を進めています。本実験研究では、令和元年度（2018）の試験体（E201803）を基に、従来は1脚の構造で実施していた振動低減装置を4脚に拡張し、より実際の使用状況に近づけました。また、支持荷重は10トンに増加しました。フレーム架台（4 m × 2 m）には、流体浮揚式の水平振動低減装置を4台設置しています。これまで使用していた差動流体は取り扱いが簡単な「空気」でしたが、今後の大容量化に備え「水」を比較しました。その結果、振動低減性能には大きな違いはなく、関連研究と同等の良好な結果が得られました。違いとしては、「水」の方が滑走面から離れにくいというユニークな結果が得られました。この実験で得られた計測データや画像は公開されています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201902
×
1904
土のう構造体を用いた既設盛土の経済的耐震補強工法の実用化に向けた検証実験
（2019年11月） （
実験番号 E201904 ）
兵庫県内では耐震性の低い道路盛土や宅地盛土が多数存在します。1995年の兵庫県南部地震でも、道路盛土や宅地盛土の大規模崩壊がありました。被災した盛土の本復旧には多大な時間と費用を要するのが現状です。国土強靱化の一環として社会基盤諸施設の耐震化が進む中で、低廉で迅速な盛土の耐震補強工法の研究開発は、まさに喫緊の課題となっています。
上記の背景から、兵庫県と神戸大学との共同で、Ｅ－ディフェンスを用いた、新たな耐震補強工法「土のう構造体を用いた道路盛土の耐震補強工法」の検証実験を実施しました。本工法は、盛土のり尻の土を掘削して作製した大型土のうを積み上げ、その上下を支圧板で挟み込み、プレストレス鋼棒で締め付けることにより、剛な構造体とする工法です。高さ4ｍの盛土試験体に、徐々に振幅を大きくしながら、5 Hzの正弦波を繰返し入力して、損傷の進展過程を調査しました。その結果、土のう構造体を用いた耐震補強工法の効果を検証することができました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201904
実験の概要： E201904.pdf
×
1905
災害拠点建物の安全度・継続使用性評価法開発のための振動実験
（2019年12月） （
実験番号 E201905 ）
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト～サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備～」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、Ｅ－ディフェンスを活用した、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本実験では、災害時に拠点となる建物に注目して、拠点建物の地震後の継続使用性確保の観点から、耐震性を高めた耐震構造の3階建て鉄筋コンクリート構造を対象とする震動台実験を実施し、天井・窓、外壁仕上げタイル、屋上配管などの非構造部材を含む機能検証や構造体及び非構造部材の損傷把握システムの開発に資するデータを収集・整備しました。試験体建物は、災害拠点となる役所建物を想定し、3階建てのほぼ実大建物です。設計は、災害拠点設計ガイドラインに従って設計してあり、平面は1 × 2スパンで、大きさはおよそ5 m × 10 mです。2スパン方向に加振します。階高は、一般的な役所建物を参考に、1階は4 m、2階以上は3.2 mとしています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201905
実験の概要： E201905.pdf
×
2002
5階建て鉄筋コンクリート造建築物の降伏点・減衰評価実験
（2020年10月） （
実験番号 E202002 ）
地震後の機能継続性が強く求められる災害拠点建築物等では、柱や壁などの建物を支える骨組みの厳密な損傷評価のみならず、非構造部材や設備機器等の変形追従性の観点からも建築物の応答変形が重要な設計クライテリアとなります。建築物に対する限界耐力計算は、国土交通大臣認定を要する時刻歴応答解析を除けば、建築物の地震応答変形を明確に評価できる唯一の構造計算法ですが、算出される応答変形の検証精度には、部材の塑性率から算出される振動減衰性状の評価方法によって、ばらつきが大きいという課題があります。
以上のことから、ばらつきの最も大きな要因である部材の降伏点評価法について、新たな評価手法を構築し、限界耐力計算における応答変形の算定精度を向上させることを目的として、堀江建築工学研究所、中部大学、東京大学地震研究所他との共同で、Ｅ－ディフェンス実験を実施しました。
縮尺80%の5層鉄筋コンクリート造純ラーメン構造、重量約660トン、基準階床面積12 m × 6 m＝72 m2、延べ床面積5F × 72 m2＝360 m2、高さ17.6 mの試験体を作製して、El Centro NS波位相の最大加速度約600 galの告示波を入力しました。実験で得られたデータを分析して、現行設計法への提言を行っています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202002
実験の概要： E202002.pdf
×