実験映像・資料Movie
加振実験映像
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非構造部材
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0608 長周期地震動による超高層建築物等における非構造物の破壊、家具等の落下の検証
（2007年3月） （ 実験番号 E200608 ）非構造部材 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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3月29日 南海地震（継続時間：180秒）を想定した震動実験
（ E200608_070329.wmv ）
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0703 鉄骨造建物実験研究 完全崩壊再現実験
（2007年9月） （ 実験番号 E200703 ）鉄骨造 非構造部材 - 加震ケース（入力地震動）
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9月25日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 40%
（ E200703_070925.wmv ）
9月27日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 100%
（ E200703_070927.wmv ）
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1102 日米共同研究による免震技術の評価実験
（2011年8月） （ 実験番号 E201102 ）鉄骨造 免制震 非構造部材 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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実験紹介映像（ナレーション、解説付き）
（ E201102_1108.mpeg ）
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1103 長周期地震動による被害軽減対策の研究開発
（2011年10月） （ 実験番号 E201103 ）非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
- 参考： DOI: http://www.bosai.go.jp/hyogo/syuto-pj/outcome2.html
- 加震ケース1［高層建物モデルと低層建物モデルの比較映像］
- 10月7日
2011年東北地方太平洋沖地震余震 西新宿330%
（建物全体）
比較新宿330%_CCD.wmv （ E201103_1007.wmv ）
（高層モデル内部）
1007新宿330_CCD1.wmv （ E201103_1007_1.wmv ）
1007新宿330_CCD4.wmv （ E201103_1007_2.wmv ）
1007新宿余震300_HV1.wmv （ E201103_1007_3.wmv ）
1007新宿余震300_HV3.wmv （ E201103_1007_4.wmv ）
- 加震ケース2［高層建物モデルと低層建物モデルの比較映像］
- 10月12日
1995年兵庫県南部地震 JMA神戸25%
（建物全体）
比較神戸25%_CCD.wmv （ E201103_1012.wmv ）
1995年兵庫県南部地震 JMA神戸75％（震度6強）
（低層モデル内部）
1012神戸75_CCD1.wmv （ E201103_1012_1.wmv ）
1012神戸75_CCD4.wmv （ E201103_1012_2.wmv ）
1012神戸75_HV1.wmv （ E201103_1012_3.wmv ）
1012神戸75_HV3.wmv （ E201103_1012_4.wmv ）
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1306 大空間建築構造体における非構造部材の実験
（2014年1, 2月） （ 実験番号 E201306 ）鉄骨造 非構造部材 - 加震ケース（入力地震動）
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未対策天井
1月28日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 50%加振1回目
（ E201306_140128_1.wmv ）
1月28日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 50%加振2回目
（ E201306_140128_2.wmv ）
耐震天井
2月27日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 50%加振
（ E201306_140227.wmv ）
2月28日 2011年東北地方太平洋沖地震 K-NET仙台波 100%加振
（ E201306_140228_1.wmv ）
2月28日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%加振
（ E201306_140228_2.wmv ）
2月28日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 150%加振
（ E201306_140228_3.wmv ）
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1806 地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するＥ－ディフェンス実験
（2019年1, 2月） （ 実験番号 E201806 ）木造 地盤 免制震 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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1月31日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景（北）（ E201806_190131_1.mp4 ）
全景（南）（ E201806_190131_2.mp4 ）
免震住宅1Fダイニング（ E201806_190131_3.mp4 ）
地盤上のべた基礎住宅2F寝室（ E201806_190131_4.mp4 ）
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2003 災害時重要施設の高機能設備性能評価と機能損失判定のための振動実験
（2020年12月） （ 実験番号 E202003 ）鉄骨造 免制震 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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12月8日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 XY50%，Z100%
全景 （ E202003_201208_1.wmv ）
耐震棟3F手術室 （ E202003_201208_2.wmv ）
免震棟3F透析室 （ E202003_201208_3.wmv ）
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2104 室内空間・機能を対象とした地震災害軽減および被害判定のためのＥ－ディフェンス実験
（2021年12月-2022年1月） （ 実験番号 E202104 ）非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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1月19日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 75%
LDK（リビングダイニングキッチン） （ E202104_220119.wmv ）
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2204 10層鉄骨造オフィス試験体による建物の動的特性評価実験
（2023年2月） （ 実験番号 E202204 ）鉄骨造 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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2月17日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景（南東） （ E202204_230217.wmv ）
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0608
長周期地震動による超高層建築物等における非構造物の破壊、家具等の落下の検証
（2007年3月） （
実験番号 E200608 ）
高層建物の巨大地震時の揺れを、高層建物を部分的に切り出した実大寸法の試験体に、Ｅ－ディフェンス震動台上で与え、外壁、天井等非構造部材の損傷および家具什器の転倒、飛散など高層建物の室内外で起こりうる現象を検証します。想定する巨大地震としては、南海地震および兵庫県南部地震を設定しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200608
実験の概要： E200608.pdf
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0703
鉄骨造建物実験研究 完全崩壊再現実験
（2007年9月） （
実験番号 E200703 ）
実大4階建鉄骨造建物の震動台実験を実施しました。試験体は、現行の建築基準法で定められる最低限の安全性を満足するよう設計され、鉄骨の構造骨組だけでなく、コンクリートの床・軽量コンクリートの外壁・アルミサッシ・ガラス窓・石膏ボードの間仕切壁・天井など、非構造体と呼ばれる部材も含めて、建物としての主要な要素を全て再現しています。実験は、微小地震から震動台の最大能力を使った極大地震まで、徐々に加振レベルを上げて行いました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200703
実験の概要： E200703.pdf
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1102
日米共同研究による免震技術の評価実験
（2011年8月） （
実験番号 E201102 ）
防災科学技術研究所は、米国ネバダ大学と共同で、免震技術の評価実験を行いました。実験では、基礎を固定した耐震構造と免震装置を基礎に組み込んだ免震構造の建物に対して、東北地方太平洋沖地震時の揺れを再現して入力し、免震構造の応答特性把握と構造の違いによる室内被害の違いについて検証しています。
実験で用いた地震波は、2011年東北地方太平洋沖地震時にK-NET岩沼観測点（宮城県岩沼市）で観測された記録です。この記録は、約3分間と長い時間揺れが続き、中低層建物に影響の大きい短周期成分と免震構造に影響の大きい長周期成分の両方をやや多く含んでいる特徴を持つ、多くの建物に影響のある記録です。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201102
実験の概要： E201102.pdf
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1103
長周期地震動による被害軽減対策の研究開発
（2011年10月） （
実験番号 E201103 ）
本実験では、高さ120 メートルの30 階建て建物を想定しています。試験体は、その高層建物の6階相当の揺れが生じる一番下の鉄骨造の骨組と、27 階と28 階相当の揺れが生じる上二つの鉄骨造の骨組で構成されており、残りの中間部分を大重量のコンクリートスラブと積層ゴムで代用します。試験体は、今までの実験で最も広い床を用意し、オフィス空間および住居（リビング）空間を設けています。また、オフィス空間の天井はシステム天井とし、今まで多数使われてきたライン天井と、耐震性の観点から有利なグリッド天井を組み込んでいます。さらに、天井内部に空調設備等の一般機器、消防用設備であるスプリンクラー、火災報知器、非常用照明を組み込み、実建物と同等の設備機能を再現しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201103
実験の概要： E201103.pdf
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1306
大空間建築構造体における非構造部材の実験
（2014年1, 2月） （
実験番号 E201306 ）
防災科学技術研究所では、学校施設における大空間建築物の実験研究プロジェクトにおいて、世界最大規模の天井試験体面積を持つ体育館を模擬した試験体の加振実験を実施し、2011年東北地方太平洋沖地震時に多数の施設で発生した吊り天井の脱落被害を再現しました。この実験により、実建物に取り付けられた吊り天井の接合金物が外れ、天井が落下する過程を世界で始めて映像におさめることが出来ました。また、脱落した天井が下まで落下しないように受け止め、人的被害を防止するフェイルセーフ機能の有効性も確認できました。また、平成26年4月施行の技術基準に従った天井（耐震天井）についても実験を実施し、設計想定の2倍以上にあたる2011年東北地方太平洋沖地震の揺れに耐えることを確認しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201306
実験の概要： E201306.pdf
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1806
地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するＥ－ディフェンス実験
（2019年1, 2月） （
実験番号 E201806 ）
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト～サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備～」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、Ｅ－ディフェンスを活用し、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本実験では、住宅密集地域の住宅建物の生活機能の確保の観点から、耐震性を高めた耐震構造の3階建て木造住宅と、地震対策に有効と言われる免震工法を採用した3階建て木造住宅を対象とする震動台実験を実施しました。試験体のサイズは、平面4.5 m × 10 m、高さは約10 mで、強度が建築基準法で定められる標準値の1.5倍となるように、耐震壁の種類と量を決めています。在来軸組構法住宅においては、免震工法を導入しています。一方、枠組壁構法住宅においては、平面が7 m × 13 m、高さが2.5 mの大型コンテナを準備し、その中に1.3 mの深さの地盤を製作、地盤上に施工されるべた基礎から忠実に建物条件を再現しました。1995年兵庫県南部地震の観測波などを入力して、貴重なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201806
実験の概要： E201806.pdf
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2003
災害時重要施設の高機能設備性能評価と機能損失判定のための振動実験
（2020年12月） （
実験番号 E202003 ）
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト～サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備～」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、Ｅ－ディフェンスを活用した、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本研究では、災害時にも継続的な運用が期待される地域医療の中核病院等を対象に、地震直後にその機能損失度を定量的に評価する手法を提案し、無用な混乱を回避して、安全かつ効率的な管理者の被災後運用判断を支援する仕組みに関する研究開発を目的として、高機能設備を付した病院建物に対する大型振動台実験を実施しました。4階建ての耐震棟と3階建ての免震棟の2棟を渡り廊下で接続する試験体を作製し、試験体内に医療機器を設置して、実際の医療施設の状況を再現しています。実験の結果を基に、建物崩壊余裕度、病院機能の低下要因の特定、高機能設備個別の性能評価、施設の機能損失に関する定量的判定法を提案しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202003
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2104
室内空間・機能を対象とした地震災害軽減および被害判定のためのＥ－ディフェンス実験
（2021年12月-2022年1月） （
実験番号 E202104 ）
本研究では、非構造部材、屋内設備、家具、什器等に関して、地震時の損傷挙動データを収集するとともに、損傷被害検証手法のガイドライン、被害対策法、地震被害センシング手法を提案することをめざしています。具体的には、各種非構造部材、屋内設備、家具、什器等の地震動による損傷が再現可能な大型振動台実験用試験体（主要構造部材は無損傷に留め、内部に設置する非構造部材、屋内設備、家具、什器等を実験毎に取り換えることで、繰り返し使用が可能な実験ユニット）を製作し、さまざまな地震動に対して各非構造部材の損傷に関するデータを収集・蓄積します。さらに、それらのデータを整備・検討して、被害モニタリング手法の構築をめざしています。
本実験では、研究の目的を達成するため、各種非構造部材、屋内設備、家具、什器等の地震動による損傷が再現可能な大型振動台実験用試験体を用いた振動実験を行い、さまざまな地震動での室内空間の被害評価を行うとともに、震災後の事業継続性などに結び付けるデータの取得を行いました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202104
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2204
10層鉄骨造オフィス試験体による建物の動的特性評価実験
（2023年2月） （
実験番号 E202204 ）
近い将来に発生が懸念される南海トラフ地震などの大規模な地震から生活を守り、社会経済活動を継続する為には、これら将来の地震に向けた事前の準備・対策と地震後の速やかな判断・対応が重要です。防災科研では、事前対策の基礎情報となる建物の揺れの周期や収まり易さ（動的特性）を建物の揺れから評価する「動的特性評価手法」の開発に取り組んでいます。そしてその為に、建物の揺れを計測するセンサーと計測・評価結果を即時発光表示するLEDライトを内蔵した外装材（LED光アラートシステム）の開発も民間企業との共同研究で行なっています。ここでは、動的特性評価手法とLED光アラートシステムの実証・検証の為、震動実験を実施します。
試験体は、平面形状が12.0m×8.0m、階数が10、高さが26.9m、重量が約700トンの実大10階建てオフィスビルです。実験では、計測震度2～4の中小地震と、計測震度が5を超える大地震を繰り返し試験体に入力して、動的特性の変化を捉えることを取り組みました。そして、試験体にLED光アラートシステムを設置して、計測した変形の即時発光表示の実証も行いました。実験の結果から、開発した動的特性評価手法によって、動的特性の変化を捉えることが可能であることと、LED光アラートシステムによって建物の変形を正確に計測し、LEDライトで即時表示できることが示されました。加えて、共同研究や余剰空間貸与の枠組みで、建物試験体内部の空間に、多種多様な内装材や家具、什器、設備機器を設置して、これらの地震による揺れや動きと損傷に関する貴重なデータを取得しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202204
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