実験映像・資料Movie
加振実験映像
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地盤
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0507 水平地盤中の杭基礎の実験（乾燥地盤）
（2006年2月） （ 実験番号 E200507 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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2月24日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 80%
（ E200507_060224.wmv ）
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0508 側方流動に伴う矢板式護岸とその背後の杭基礎の実験
（2006年3月） （ 実験番号 E200508 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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3月23日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 水平1方向＋上下方向 80%
（ E200508_060323.wmv ）
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0603 水平地盤中の杭基礎の実験（液状化地盤）
（2006年8月） （ 実験番号 E200603 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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8月25日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 水平2方向 50%
（ E200603_060825.wmv ）
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0605 側方流動に伴うケーソン式護岸とその背後の杭基礎の実験
（2006年12月） （ 実験番号 E200605 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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12月15日 1995年兵庫県南部地震
JR鷹取観測波 水平1方向＋上下方向 80%
（ E200605_061215.wmv ）
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1104 平成23年度原子力プラント斜面における振動実験
（2011年12月） （ 実験番号 E201104 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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12月6日 正弦波5 Hz 800Gal
全景（真上） （ E201104_111206_1.mpg ）
全景（北） （ E201104_111206_2.mpg ）
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1107 地盤・地中構造物実験研究
（2012年2月） （ 実験番号 E201107 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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2月28日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波 80%
全景 （ E201107_120228_1.mpeg ）
鉛直構造物周辺 （ E201107_120228_2.mpg ）
円形水平地下構造物内部 （ E201107_120228_3.avi ）
鉛直構造物⁻水平構造物連結部 （ E201107_120228_4.avi ）
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1505 地盤・杭の地震被害モニタリング技術検証のための振動破壊実験（2015年10月） （ 実験番号 E201505 ）
地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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10月20日 1995年兵庫県南部地震 JR鷹取波60%
上部構造物およびフーチング（東側）（ E201505_151020_1.mp4 ）
RC杭基礎（南側）（ E201505_151020_2.mp4 ）
全景（北側）（ E201505_151020_3.mp4 ）
全景（東側）（ E201505_151020_4.mp4 ）
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1511 ため池堤体の耐震安全性に関する実験研究
（2016年3月） （ 実験番号 E201511 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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3月18日 漸増・漸減部それぞれ10波を含む5 Hzの正弦波60波（471Gal）を堤軸直角方向に入力
天井中央 （ E201511_160318_1.wmv ）
FL25m_西 （ E201511_160318_2.wmv ）
FL15m_南 （ E201511_160318_3.wmv ）
堤体（ため池側） （ E201511_160318_4.wmv ）
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実験紹介映像 （ E201511_sum.mp4 ）
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1602 モニタリング技術検証のためのRC造フレーム・模型地盤の振動実験
（2017年2月） （ 実験番号 E201602 ）RC造 地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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2月6日 模擬地震動* 300%
1F柱脚（ E201602_170206_1.mp4 ）
フーチング（ E201602_170206_2.mp4 ）
S梁（北西）（ E201602_170206_3.mp4 ）
全景（北側より）（ E201602_170206_4.mp4 ）
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*模擬地震動：マグニチュードM8.0、深さD = 30 km、距離X= 50 kmを想定 -
1603 臨海部埋立地のコンビナート施設を対象とした液状化（耐震）診断・対策技術の大規模実証実験
（2017年2月） （ 実験番号 E201603 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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2月23日 定地震動 100%
桟橋（ E201603_170223_1.mp4 ）
タンク（海側より）（ E201603_170223_2.mp4 ）
護岸背後（対策側）（ E201603_170223_3.mp4 ）
護岸背後（現況側）（ E201603_170223_4.mp4 ）
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1706 ため池堤体の耐震性を考慮した遮水シート工法の研究
（2018年1月） （ 実験番号 E201706 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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1月12日 漸増・漸減部それぞれ10波を含む5 Hzの正弦波60波（430Galおよび520Gal）を堤軸直角方向に入力
FL25m_西（ E201706_180112_1.wmv ）
FL25m_東（ E201706_180112_2.wmv ）
GCL を直線状に設置した堤体の天端（ E201706_180112_3.wmv ）
GCL を階段状に設置した堤体の天端（ E201706_180112_4.wmv ）
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1707 液状化地盤上の道路橋基礎の耐震補強技術に関する大規模実証実験
（2018年2月） （ 実験番号 E201707 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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2月15日 道路橋示方書 レベル2地震動相当波
全景（側面）（ E201707_180215_1.wmv ）
全景（真上）（ E201707_180215_2.wmv ）
補強供試験たて壁（ E201707_180215_3.wmv ）
のり面正面（ E201707_180215_4.wmv ）
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1806 地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するＥ－ディフェンス実験
（2019年1, 2月） （ 実験番号 E201806 ）木造 地盤 免制震 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース（入力地震動）
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1月31日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景（北）（ E201806_190131_1.mp4 ）
全景（南）（ E201806_190131_2.mp4 ）
免震住宅1Fダイニング（ E201806_190131_3.mp4 ）
地盤上のべた基礎住宅2F寝室（ E201806_190131_4.mp4 ）
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1904 土のう構造体を用いた既設盛土の経済的耐震補強工法の実用化に向けた検証実験
（2019年11月） （ 実験番号 E201904 ）地盤 - 加震ケース（入力地震動）
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10月15日 正弦波（5 Hz） 450gal相当
全景 （ E201904_191015_1.mp4 ）
のり面正面（土のう1段タイプ側）
（ E201904_191015_2.mp4 ）
のり面正面（土のう2段タイプ側）梁端接合部
（ E201904_191015_3.mp4 ）
盛土天端の舗装
（ E201904_191015_4.mp4 ）
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2102 水道管路の耐震補強継手の大型振動台実験
（2021年10月） （ 実験番号 E202102 ）地盤 設備機器 - 加震ケース（入力地震動）
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10月26日 正弦波1 Hz、750gal、継続時間約20 秒
全景 （ E202102_211026_1.wmv ）
「耐震補強金具」を用いた耐震補強管の管内
（ E202102_211026_2.wmv ）
未補強配管の管内
（ E202102_211026_3.wmv ）
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0507
水平地盤中の杭基礎の実験（乾燥地盤）
（2006年2月） （
実験番号 E200507 ）
文部科学省『大都市大震災軽減化特別プロジェクト（大大特）Ⅱ．震動台活用による構造物の耐震性向上研究』の一環として、地盤‐基礎実験を実施しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200507
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0508
側方流動に伴う矢板式護岸とその背後の杭基礎の実験
（2006年3月） （
実験番号 E200508 ）
文部科学省「大都市大震災軽減化特別プロジェクト」の一環として、臨海部の液状化に伴う地盤の側方流動現象を把握するために、大型容器（土槽）内に作製された海・矢板護岸・群杭基礎構造物を有する実大規模模型に対して、震動実験を実施しました。側方流動時の地盤の挙動や、杭基礎構造物の地震時破壊過程を解明するために、約900チャンネルのセンサー等により、地盤・構造物の大変位や土圧・水圧の変化を捉えました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200508
実験の概要：E200508.pdf
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0603
水平地盤中の杭基礎の実験（液状化地盤）
（2006年8月） （
実験番号 E200603 ）
文部科学省「大都市大震災軽減化特別プロジェクト」の一環として、震動による液状化地盤の挙動や地盤と構造物の相互作用を調べるために、円筒形せん断土槽を用いた液状化水平地盤中の杭基礎の震動実験を実施しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200603
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0605
側方流動に伴うケーソン式護岸とその背後の杭基礎の実験
（2006年12月） （
実験番号 E200605 ）
文部科学省「大都市大震災軽減化特別プロジェクト」の一環として、臨海部の液状化に伴う地盤の側方流動現象を把握するために、大型容器（土槽）内に作製された海・ケーソン護岸・群杭基礎構造物を有する実大規模模型に対して、震動実験を実施しました。側方流動時の地盤の挙動や、杭基礎構造物の地震時破壊過程を解明するために、約900チャンネルのセンサー等により、地盤・構造物の大変位や土圧・水圧の変化を捉えました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200605
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1104
平成23年度原子力プラント斜面における振動実験
（2011年12月） （
実験番号 E201104 ）
【（独）原子力安全基盤機構による施設貸与実験】
地震時に、原子力発電所施設周辺の斜面崩壊が危惧される場合、斜面の崩壊が施設の安全機能に重大な影響を及ぼさないことを確認する必要があります。そのためには、斜面崩壊の発生可能性と崩壊領域を合理的に評価することが重要になります。岩盤斜面の地震時安定性の評価手法の検討・高度化を行うためには、現象を再現した模型実験によるメカニズムの解明と模型実験により得られた結果を基に、数値解析の妥当性を検証することが重要になります。以上の点を踏まえ、これまで岩盤斜面の振動台実験を行うとともに、数値解析的な検討を実施してきました。しかしながら、これまでの振動台実験は水平地震動のみを用いた加振であり、鉛直地震動が斜面の地震時挙動に及ぼす影響については、十分な検討がなされていません。以上の背景のもと、鉛直地震動や模型の寸法効果が斜面の地震時挙動に及ぼす影響を評価しつつ、斜面の地震時安全性評価手法にその検討結果を反映することを目的として、Ｅ－ディフェンス震動台実験を実施しました。試験体として高さ3ｍの斜面模型を構築して、水平・鉛直同時加振を実施しました。得られた結果を基に、従来評価法や粒子法を用いて、斜面の大変形解析への適用性および有用性について検討を行いました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201104
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1107
地盤・地中構造物実験研究
（2012年2月） （
実験番号 E201107 ）
大都市圏の地下空間には、多くの地下構造物が輻輳しており、利便性を高めるために、各構造物は地下で連結されているのが一般的です。しかしながら、連結されている地上・地下構造物が、異なる指針や基準で設計されていることや建設時期が大きくずれていることは、決して珍しいことではありません。これらの理由により、連結されている構造物の相互作用を考慮した耐震性評価が非常に難しいことが課題としてあげられます。
以上のことから、最も損傷を受けやすいと考えられている鉛直構造物と水平地下構造物の連結部分や硬い地盤と軟らかい地盤の境界付近に注目して、地下構造物の地震時挙動や破壊に至るメカニズムを解明することを目的としたＥ－ディフェンスを用いた大型地盤・地下構造物模型実験を実施しました。試験体は、直径8 m、高さ6.5 mの円筒形土槽内に作製した、大規模地盤・地下構造物模型です。試験体地盤は、乾燥した砂を用いて作製しています。また、地下構造物は、矩形の水平地下構造物に接続された2体の鉛直構造物と、2体の円形の水平地下構造物から構成されています。試験体に、1995年兵庫県南部地震の際に観測された実地震動を入力したところ、連結部周辺で局所的な応答が生じることが明らかとなっています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201107
実験の概要： E201107.pdf
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1505 地盤・杭の地震被害モニタリング技術検証のための振動破壊実験（2015年10月） （ 実験番号 E201505 ）
大地震発生後の地盤・基礎構造・ライフラインの健全性判断により、建物を継続使用できるのか、補修をする必要があるのか等を判定して、建物の機能維持・早期回復を実現することが重要です。しかしながら、これらは地中に埋設されており、損傷を目視することができないため、健全性を把握するのに多くの時間と費用を要します。
そこで、「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の低減化プロジェクト」の一環として、平成27年10月、大成建設株式会社との共同で、地盤・基礎構造・ライフラインの健全性を即時判断するためのモニタリングシステム開発を目的としたＥ－ディフェンス震動台実験を実施しました。本実験では、震動台の加振レベルを徐々に大きくすることにより、建物を支える杭基礎の損傷を徐々に進展させ、その損傷状況をモニタリングしました。さらに、モニタリングシステムによる健全性の判定結果と実際の損傷状況を照らし合わせることにより、システムの妥当性を検証しました。一連の実験により、本システムにより、杭の健全度をモニタリングできることが確認できました。実用化に向けて、杭や建物の健全性を評価するための適切な判定値の設定は今後の課題です。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201505
実験の概要： E201505.pdf
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1511
ため池堤体の耐震安全性に関する実験研究
（2016年3月） （
実験番号 E201511 ）
先の2011年東北地方太平洋沖地震において、福島県にあるため池（藤沼湖）の決壊がありました。堤防が決壊することで、約150万トンの濁流が一気に流下し、下流側で7名が死亡、1名行方不明となる大被害となりました。全国には約20万箇所の農業用ため池があり、約7割が江戸時代以前に築造されていることから老朽化したものが多く、特に兵庫県は約3.8万箇所と全国一の数のため池を有することから改修が必要なため池が多いのが現状です。通常遮水方法として刃金土（はがねど）を用いた前刃金工法により改修を行ってきました。当工法の適用が困難な場合、ベントナイト系遮水シートを用いる事例が増えてきました。しかしながら、遮水シートが地震時にどのような挙動をし、地震後も遮水性・耐久性を維持できるかが不明であることから、従来からの前刃金工法と遮水シート工法を比較するための実大規模モデルによる加振実験を行いました。
実験の結果、遮水シート工法における堤体天端にひび割れが生じました。しかし、加振後に漏水や決壊が無かったことから、遮水シート自体はその機能を維持し、現場条件次第ではありますが、地震後も堤防としての機能を果たし得ることが可能であることがわかりました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201511
実験の概要： E201511.pdf
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1602
モニタリング技術検証のためのRC造フレーム・模型地盤の振動実験
（2017年2月） （
実験番号 E201602 ）
近い将来に発生する恐れがある大震災に対して、都市のレジリエンス向上が喫緊の課題となっています。レジリエンス向上のためには、大地震発生直後の建物の健全性判断が不可欠です。
そこで、「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の低減化プロジェクト」の一環として、平成29年2月、株式会社小堀鐸二研究所との共同で、建物と基礎構造の健全度評価モニタリング技術の検証を目的として、地盤中の杭基礎に支持された鉄筋コンクリート建物を対象に、建物－杭－地盤を一体とした連成系の振動実験を行いました。この実験では、地盤－杭連成系の損傷と上部構造の損傷からなる２段階の加振実験を実施しました。第１段階では、地盤－杭－建物の連成系実験により地盤－杭連成系の損傷を、第２段階では、基礎固定の建物実験により上部構造の損傷を再現しました。徐々に加振レベルを大きくして、杭本体や建物が損傷に至るまでの詳細なデータを計測しました。一連の実験により、建物－杭－地盤の連成系の挙動や、各部が損傷に至るまでの過程等を把握するために必要となる貴重なデータが取得されています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201602
実験の概要： E201602.pdf
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1603
臨海部埋立地のコンビナート施設を対象とした液状化（耐震）診断・対策技術の大規模実証実験
（2017年2月） （
実験番号 E201603 ）
東北地方太平洋沖地震を教訓とした巨大地震への対策・対応が社会的要請としてある中、被災想定域の中には、日本経済の中枢を担う産業・交通施設、オフィス群・住宅地等が立地している臨海部埋立地が含まれており、地震時の液状化による被害の発生が予測されています。重要施設の一つであるコンビナート施設では、種々の構造物が地中・地表・空中に密接して設置されているため、対策工の施工が技術的に困難であること等の理由から、対策実施を躊躇する傾向があることが推測されます。
そこで、平成29年2月、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 港湾空港技術研究所と消防庁消防研究センターとの共同で、臨海部埋立地のコンビナート施設を対象に、事業者自らの判断で液状化対策を行えるようにすることにより、液状化（耐震）対策を促進させることを目的として、Ｅ－ディフェンスを用いた大規模実証実験を実施しました。この実験により、採用した液状化対策技術の効果を検証することができました。この成果を基に、防災を専門としない事業者が直観的に理解できるガイドライン等を取りまとめ、事業者に技術移転を行い事業者自らの判断で液状化対策を行えるようにすることにより、液状化（耐震）対策を促進させることを目指します。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201603
実験の概要： E201603.pdf
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1706
ため池堤体の耐震性を考慮した遮水シート工法の研究
（2018年1月） （
実験番号 E201706 ）
兵庫県は約3.8万か所と全国一の数のため池を有しており、老朽化ため池の改修工事が必要な箇所が多いのが現状です。ため池は、農業用水を蓄えておく施設ですが、ここで言う改修工事とは、主に漏水対策のことを指します。通常、刃金土（はがねど）という粘土を用い遮水する前刃金工法が主流となっていますが、兵庫県内では限定的にベントナイト系遮水シート（GCL）を用いた工法を採用することがあります。しかし、遮水シートの地震後の耐久性について不明な点があるため、平成28年3月17-18日に、Ｅ－ディフェンスにおいて実験（E201511）を行い、加振後に漏水がなくその安全性を確認しました。
ここでは、遮水シート工法の更なる安全性を確認するため、より現場に近い条件や施工条件を踏まえたシート敷設方法の違いによる比較実験を引き続き実施しました。実験条件として、一般的な施工断面である階段状敷設、図２は直線状敷設としています。なお、階段状敷設については、現場での施工上生じ得る、シートの継ぎ目をあえてモデル化し、その影響を確認しました。今回の実験では、最終的に両堤体にクラックが生じました。特にシートを直線状敷設した堤体に極めて大きなクラックが生じ、敷設方法の違いによる盛土の安定性の違いが現れました。しかし、両堤体において漏水は無かったことから、遮水シート自体は機能していることが確認できました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201706
実験の概要： E201706.pdf
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1707
液状化地盤上の道路橋基礎の耐震補強技術に関する大規模実証実験
（2018年2月） （
実験番号 E201707 ）
道路は、巨大地震後においても被災地が必要としている物資の運搬や救援に欠かせないインフラであり、道路橋には巨大地震後速やかに使用できることが求められています。しかしながら、過去の震災において、地震に起因する地盤の液状化により被害を受けた道路橋は少なくなく、復旧までに多くの期間を要しています。
こうした経験を踏まえ、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の一環として、平成30年2月、国立研究開発法人土木研究所との共同で、道路橋を対象とした世界最大規模の振動台実験を実施しました。本実験は、地震時挙動の解明と耐震補強技術の効果検証を行うことを目的としています。液状化により致命的な損傷が懸念される建設年次の古い道路橋を想定した「無補強供試体」と、道路交通を確保しつつ施工可能な耐震補強工法を施した「補強供試体」を製作し、設計基準に定められる地震動により加震しました。
一連の実験により、道路橋の地震時挙動解明に有用なデータが得られました。また、実験した耐震補強工法により、道路橋の損傷を低減することが可能であることが明らかとなりました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201707
実験の概要： E201707.pdf
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1806
地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するＥ－ディフェンス実験
（2019年1, 2月） （
実験番号 E201806 ）
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト～サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備～」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、Ｅ－ディフェンスを活用し、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本実験では、住宅密集地域の住宅建物の生活機能の確保の観点から、耐震性を高めた耐震構造の3階建て木造住宅と、地震対策に有効と言われる免震工法を採用した3階建て木造住宅を対象とする震動台実験を実施しました。試験体のサイズは、平面4.5 m × 10 m、高さは約10 mで、強度が建築基準法で定められる標準値の1.5倍となるように、耐震壁の種類と量を決めています。在来軸組構法住宅においては、免震工法を導入しています。一方、枠組壁構法住宅においては、平面が7 m × 13 m、高さが2.5 mの大型コンテナを準備し、その中に1.3 mの深さの地盤を製作、地盤上に施工されるべた基礎から忠実に建物条件を再現しました。1995年兵庫県南部地震の観測波などを入力して、貴重なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201806
実験の概要： E201806.pdf
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1904
土のう構造体を用いた既設盛土の経済的耐震補強工法の実用化に向けた検証実験
（2019年11月） （
実験番号 E201904 ）
兵庫県内では耐震性の低い道路盛土や宅地盛土が多数存在します。1995年の兵庫県南部地震でも、道路盛土や宅地盛土の大規模崩壊がありました。被災した盛土の本復旧には多大な時間と費用を要するのが現状です。国土強靱化の一環として社会基盤諸施設の耐震化が進む中で、低廉で迅速な盛土の耐震補強工法の研究開発は、まさに喫緊の課題となっています。
上記の背景から、兵庫県と神戸大学との共同で、Ｅ－ディフェンスを用いた、新たな耐震補強工法「土のう構造体を用いた道路盛土の耐震補強工法」の検証実験を実施しました。本工法は、盛土のり尻の土を掘削して作製した大型土のうを積み上げ、その上下を支圧板で挟み込み、プレストレス鋼棒で締め付けることにより、剛な構造体とする工法です。高さ4ｍの盛土試験体に、徐々に振幅を大きくしながら、5 Hzの正弦波を繰返し入力して、損傷の進展過程を調査しました。その結果、土のう構造体を用いた耐震補強工法の効果を検証することができました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201904
実験の概要： E201904.pdf
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2102
水道管路の耐震補強継手の大型振動台実験
（2021年10月） （
実験番号 E202102 ）
近年の地震発生時にライフラインである水道管の断水が地震のたびに発生しています。
主な断水原因の一つとして、管の継ぎ手の抜け出しが挙げられます。被害の軽減のため既設管路の耐震補強が進められていますが、未だに耐震性が不足しているダクタイル鋳鉄管が多く残されています。
そこで、金沢大学および大成機工株式会社との共同で、大型振動台実験を実施しました。
内寸奥行4 m × 幅16 m × 高さ4.5 mの鋼製大型土槽内に、実物大のダクタイル鋳鉄管（呼び径150 mm）に管の継ぎ手の抜け出しを防止する金具などの耐震補強製品を組み込んだ「耐震補強配管」と「未補強配管」を埋設した試験体を製作、Ｅ－ディフェンスを用いて加振することにより地盤を崩壊させることにより、地盤に大変位が発生した場合の管および継手の挙動を調査しました。
入力波として、最大750 Gal、1 Hz、継続時間約20 秒の正弦波を用いました。実験により、地盤が崩壊して、埋設管に大きな地盤変位が作用した結果、未補強継手は完全に抜け出しましたが、耐震補強継手は健全な状態を保持できることが明らかとなっています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202102
実験の概要： E202102.pdf
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