実験映像・資料Movie
加振実験映像
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設備機器
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0702 小口径配管サポート系耐震試験
(2007年8月) ( 実験番号 E200702 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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8月24日 模擬地震波 X軸単軸 800Gal
全景(東) ( E200702_070824_1.mpeg )
全景(北) ( E200702_070824_2.mpeg )
ティ部詳細( E200702_070824_3.mpeg )
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0708 設計地震動を超える入力に対する水平免震プラントの応答特性に関する研究
(2008年2月) ( 実験番号 E200708 )免制震 設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
- ・・・
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0803 原子力施設等の耐震性能技術に関する試験及び調査のうち動的上下動耐震試験(クレーン類)
(2008年10, 11月) ( 実験番号 E200803 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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11月10日 模擬地震波 150%
全景(東) ( E200803_081110_1.mpg )
クレーン車輪詳細( E200803_081110_2.mpg )
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0805 重要施設の耐震実験
(2008年12月, 2009年1月) ( 実験番号 E200805 )RC造 免制震 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
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・1995年兵庫県南部地震 JMA神戸観測波 80% 直下型地震
・東海・東南海地震において予測される
名古屋市での想定波 三の丸波 長周期地震動
耐震構造と免震構造の比較映像( E200805_090122.wmv )
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0907 現行知見に基づく耐震余裕の定量評価と耐震評価高度化技術の抽出研究
(2009年11月) ( 実験番号 E200907 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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11月20日 共振正弦波0.55 Hz 水平2軸 X方向変位4.2 cm,Y方向変位10 cm
全景(南西)( E200907_091120_1.mpg )
全景(東) ( E200907_091120_2.mpg )
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1001 高経年配管系に対する耐震裕度の定量評価に関する研究
(2010年8月) ( 実験番号 E201001 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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8月5日 模擬地震波 560%
全景( E201001_100805_1.mpeg )
健全試験体ティ部( E201001_100805_2.mpeg )
減肉試験体ティ部( E201001_100805_3.mpeg )
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1002 重要施設の機能保持性能向上耐震実験
(2010年9, 10月) ( 実験番号 E201002 )RC造 免制震 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
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10月21日 耐震構造 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 水平2方向 80%
全景 ( E201002_101021_1.mpeg )
2Fスタッフステーション( E201002_101021_2.mpeg )
3F手術室 ( E201002_101021_3.mpeg )
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1004 コンクリート系建物実験/設備機器・配管実験
(2010年12月) ( 実験番号 E201004 )RC造 設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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12月13日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波50%
( E201004_101213.wmv )
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1006 高震度対応型PWR使用済燃料ラックの実証試験
(2011年2, 3月) ( 実験番号 E201006 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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3月1日 水槽内に水を入れたケース 地震波水平2方向
全景(真上) ( E201006_110301_1.mpg )
全景(西) ( E201006_110301_2.mpg )
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1103 長周期地震動による被害軽減対策の研究開発
(2011年10月) ( 実験番号 E201103 )非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
- 参考: DOI: http://www.bosai.go.jp/hyogo/syuto-pj/outcome2.html
- 加震ケース1[高層建物モデルと低層建物モデルの比較映像]
- 10月7日
2011年東北地方太平洋沖地震余震 西新宿330%
(建物全体)
比較新宿330%_CCD.wmv ( E201103_1007.wmv )
(高層モデル内部)
1007新宿330_CCD1.wmv ( E201103_1007_1.wmv )
1007新宿330_CCD4.wmv ( E201103_1007_2.wmv )
1007新宿余震300_HV1.wmv ( E201103_1007_3.wmv )
1007新宿余震300_HV3.wmv ( E201103_1007_4.wmv )
- 加震ケース2[高層建物モデルと低層建物モデルの比較映像]
- 10月12日
1995年兵庫県南部地震 JMA神戸25%
(建物全体)
比較神戸25%_CCD.wmv ( E201103_1012.wmv )
1995年兵庫県南部地震 JMA神戸75%(震度6強)
(低層モデル内部)
1012神戸75_CCD1.wmv ( E201103_1012_1.wmv )
1012神戸75_CCD4.wmv ( E201103_1012_2.wmv )
1012神戸75_HV1.wmv ( E201103_1012_3.wmv )
1012神戸75_HV3.wmv ( E201103_1012_4.wmv )
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1202 機器・配管系実験研究
(2012年8月) ( 実験番号 E201202 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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8月9日 模擬地震動 125%
全景 ( E201202_120809_1.mpeg )
サポート(柔)( E201202_120809_2.mpeg )
サポート(剛)( E201202_120809_3.mpeg )
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1601 近年の大規模地震における木造住宅及び工作物の耐震性能評価試験
(2017年1月) ( 実験番号 E201601 )木造 免制震 設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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1月23日 耐震補強棟と免震棟
2016年熊本地震余震 JMA益城町100%
全景(北東) ( E201601_170123_1.mp4 )
4分割(全景,免震層) ( E201601_170123_2.mp4 )
耐震補強棟,1F室内 ( E201601_170123_3.mp4 )
免震棟,1F室内 ( E201601_170123_4.mp4 )
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1806 地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するE-ディフェンス実験
(2019年1, 2月) ( 実験番号 E201806 )木造 地盤 免制震 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
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1月31日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景(北)( E201806_190131_1.mp4 )
全景(南)( E201806_190131_2.mp4 )
免震住宅1Fダイニング( E201806_190131_3.mp4 )
地盤上のべた基礎住宅2F寝室( E201806_190131_4.mp4 )
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2003 災害時重要施設の高機能設備性能評価と機能損失判定のための振動実験
(2020年12月) ( 実験番号 E202003 )鉄骨造 免制震 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
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12月8日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 XY50%,Z100%
全景 ( E202003_201208_1.wmv )
耐震棟3F手術室 ( E202003_201208_2.wmv )
免震棟3F透析室 ( E202003_201208_3.wmv )
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2102 水道管路の耐震補強継手の大型振動台実験
(2021年10月) ( 実験番号 E202102 )地盤 設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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10月26日 正弦波1 Hz、750gal、継続時間約20 秒
全景 ( E202102_211026_1.wmv )
「耐震補強金具」を用いた耐震補強管の管内
( E202102_211026_2.wmv )
未補強配管の管内
( E202102_211026_3.wmv )
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2104 室内空間・機能を対象とした地震災害軽減および被害判定のためのE-ディフェンス実験
(2021年12月-2022年1月) ( 実験番号 E202104 )非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
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1月19日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 75%
LDK(リビングダイニングキッチン) ( E202104_220119.wmv )
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2105 破損シーケンス制御配管系加振試験
(2022年2月) ( 実験番号 E202105 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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2月25日 2018年北海道胆振東部地震 K-NET穂別波
全景 ( E202105_220225_1.wmv )
サポート部詳細 ( E202105_220225_2.wmv )
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2201 高精度シミュレーションモデル構築に向けた配管系加振試験
(2022年8, 9月) ( 実験番号 E202201 )設備機器 - 加震ケース(入力地震動)
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9月1日 模擬地震動500%
全景 ( E202201_220901_1.wmv )
ティ部詳細 ( E202201_220901_2.wmv )
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2204 10層鉄骨造オフィス試験体による建物の動的特性評価実験
(2023年2月) ( 実験番号 E202204 )鉄骨造 非構造部材 設備機器 家具什器 - 加震ケース(入力地震動)
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2月17日 1995年兵庫県南部地震 JMA神戸波 100%
全景(南東) ( E202204_230217.wmv )
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0702
小口径配管サポート系耐震試験
(2007年8月) (
実験番号 E200702 )
【三菱重工業株式会社による施設貸与実験】
日本の原子力発電所は、「発電用原子炉施設に関する耐震設計審査指針」に基づき耐震設計されています。2006年9月の本指針の改訂を機に、国から、既設プラントの耐震バックチェックを行うことを、事業者に要請しています。原子力発電所の重要な設備については、これまで様々な耐震試験により裕度が確認されていますが、配管とサポートが同時に弾塑性挙動を示すような耐震裕度試験は、これまであまり実施されていません。以上のことから、E-ディフェンスを用いて、配管-サポート系全体の耐震安全性を確認することを目的とした実験を行いました。原子力発電所の中に多く存在する口径4インチ及び2インチの配管と配管サポートを試験体として、巨大地震を想定した模擬地震波を入力することにより、配管サポートを含めた小口径配管系の耐震安全性を確認することができました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200702

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0708
設計地震動を超える入力に対する水平免震プラントの応答特性に関する研究
(2008年2月) (
実験番号 E200708 )
【財団法人電力中央研究所による施設貸与実験】
設計地震動レベルおよび設計地震動を超える地震動に対して、免震システムの地震時挙動を把握するため、E-ディフェンスを用いて、実機により近いスケールでの水平免震システムの振動台実験を実施しました。上部基礎版部と壁構造部から成る上部建屋試験体と、鉛プラグ入り積層ゴム(LRB)を含む免震層から構成されている試験体を作製して、暫定設計地震動や過去の地震における観測地震動を入力しました。実験の結果、設計地震動レベルの加振では、いずれも水平方向に関して加速度応答が低減しましたが、上下応答に関しては応答増幅すること等が確認されています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200708

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0803
原子力施設等の耐震性能技術に関する試験及び調査のうち動的上下動耐震試験(クレーン類)
(2008年10, 11月) (
実験番号 E200803 )
【日立GEニュークリア・エナジー株式会社による施設貸与実験】
地震により原子力施設のクレーンが破損・落下することにより、使用済み燃料貯蔵施設など、安全上重要な設備を損傷する可能性が否定できない場合、クレーンには落下防止機能が要求されます。クレーンは建屋上方にあり、応答増幅の影響を受けやすい傾向にあります。以上のことから、特に上下動に着目して、耐力やすべり/浮上り/衝突を含む地震時非線形応答の把握、落下防止機能の性能検証を目的としたE-ディフェンス実験を実施しました。クレーンの構造概要と振動特性を詳細に調査した結果に基づき、試験体として、BWR原子炉建屋の天井クレーンを選定、E-ディフェンスの振動台仕様を加味して、試験体の詳細仕様を決定しました。振動台の大きさの制約により試験体縮尺は1/2.5としました。試験体に模擬地震波や2007新潟県中越沖地震における観測波を入力して、重要なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200803

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0805
重要施設の耐震実験
(2008年12月, 2009年1月) (
実験番号 E200805 )
震災時における医療施設の機能保持性能を評価するための震動実験を実施しました。
試験体は、病院を模擬したRC造4階建てで、その内部にはスタッフステーション、人工透析室、手術室、病室などを本物の機器・装置を用いて設け、病院施設の機能をより忠実に再現したものとなっています。実験では、耐震構造の病院と免震構造の病院での機能保持性能の違いを検証しています。実験時の両構造の比較映像(以下の20090122.wmv)により、直下型地震において耐震構造の病院の危険性とともに、免震構造の機能保持状態をご覧いただけると思います。また、地震力を大きく低減する免震構造といえども、苦手とする長周期成分を含む地震動(東海・東南海地震連動型での名古屋・三の丸地区での想定波)においては地震対策を怠ることで危険にさらされることが認識いただけると思います。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200805
実験の概要: E200805.pdf

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0907
現行知見に基づく耐震余裕の定量評価と耐震評価高度化技術の抽出研究
(2009年11月) (
実験番号 E200907 )
【株式会社東芝による施設貸与実験】
BWR 発電所に設置される平底円筒形タンクは、想定地震力に対して、健全性および内包流体を維持する機能の確保が求められています。しかしながら、スロッシングにより内部流体が天板に衝突する影響を合理的に評価する手法が確立されていないため、多くのタンクは、想定する地震力により発生する最大スロッシング高よりも高い位置に天板を設置するように設計されています。これらのことから、平底円筒形タンクの内部流体の挙動や内部流体のスロッシングによりタンクに作用する動圧に関するデータ取得を目的とした、E-ディフェンス振動実験を行いました。実験により、非線形性の強い内部流体の波高、動圧などの時刻歴データを取得、3 次元シミュレーションによる流動解析の結果と実験結果を比較することにより、シミュレーションの妥当性・再現性を検証しました。また、スロッシングによるタンク天板への影響評価手法の確立にむけた検証を行っています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E200907

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1001
高経年配管系に対する耐震裕度の定量評価に関する研究
(2010年8月) (
実験番号 E201001 )
日本では、1960年代に商業用原子力発電所が営業運転を開始、2010年12月末時点で54基の商業用原子炉が運転中で、これらの商業用原子炉のうち36基は稼働開始から20年以上を経過しています。長期にわたって使用されてきた施設では、高経年化に伴う構成機器・配管の劣化が想定され、適切な経年劣化対策を講じる必要があります。プラントを構成する主要要素のひとつである配管系では、高経年化の一つとして、腐食などによる減肉劣化が考えられます。また、日本は地震国であるため、劣化した高経年プラントの耐震性能を評価することが不可欠です。
以上のことから、劣化の存在が配管系の振動応答や耐震性能に及ぼす影響を評価・検証するため、劣化のない健全試験体と減肉試験体の2種類の配管系試験体を製作、E-ディフェンス上に設置して、同時に加振しました。試験体の1次~3次モードまでを含む1.5Hz~5.5Hzの振動数帯域の模擬地震波を作成して、試験体に入力しました。実験では、減肉試験体がラチェット現象に伴う内圧破損で損傷、その後も加振を続けた結果、健全試験体が疲労き裂で損傷しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201001

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1002
重要施設の機能保持性能向上耐震実験
(2010年9, 10月) (
実験番号 E201002 )
都市部に大地震が発生した場合、災害後でも、政治、経済、医療、情報発信等の都市機能を維持・継続させることが重要です。しかしながら、これらの都市機能を構成している重要施設の機能保持性能はほとんど未知であり、またその性能を高める方法もほとんど示されていません。そこで、文部科学省の委託研究である「首都直下地震防災・減災特別プロジェクト」の「震災時における建物の機能保持に関する研究開発」の一環として、耐震構造および免震構造の重要施設の機能保持性能を明らかにすることを目的としたE-ディフェンス実験を実施しました。
試験体は、一般的な医療施設を模した、実大のスパン、階高を有する4階建鉄筋コンクリート(RC)造としました。はじめに、試験体と震動台の間に免震装置を設置した免震構造の実験を行い、その後、免震装置を撤去して、試験体と震動台をボルトで固定した耐震構造の実験を実施しました。試験体内の各部屋に、主な医療機器や情報通信設備を設置し、設備機器として、スプリンクラー、消火栓、医療ガス管なども設置しました。加振実験では、エルセントロ波、JMA 神戸波などの短周期地震動と、三の丸波などの長周期地震動を用いました。実験により、耐震・免震構造における、室内および機器被害に関する各種データおよび映像を取得しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201002

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1004
コンクリート系建物実験/設備機器・配管実験
(2010年12月) (
実験番号 E201004 )
高耐震かつ生産性・修復性の高いコンクリート系建物の確立をめざし、プレキャスト・プレストレストコンクリート圧着工法によるコンクリート系建物(PC建物)に関する大型振動台実験を実施しました。また、ほぼ同形状の鉄筋コンクリート造建物(RC建物)についても実験を実施し、今後の設計に役立つ資料を取得しました。
実験では、PC建物とRC建物を同時に加振しました(映像は手前がPC建物、奥がRC建物)。4階建ての建物は、各層の階高が3 m、平面の長辺方向長さが14.4 m、短辺方向長さが7.2 mです。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201004
実験の概要: E201004.pdf

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1006
高震度対応型PWR使用済燃料ラックの実証試験
(2011年2, 3月) (
実験番号 E201006 )
【三菱重工株式会社による施設貸与実験】
フリースタンディング方式燃料ラックは、ラックを固定する基礎ボルト又は壁サポートを使わず、高い耐震性を確保する方式であり、海外ではフリースタンディング方式が主流となっています。国内外の実験研究から、ラックが滑ることによる効果および水中での動きの低減効果等を取り入れた適切な設計が可能となってきています。フリースタンディング方式燃料ラックの実機適用に向け、実規模の振動実証試験の実施が望まれています。以上のことから、十分な耐震信頼性をもった設計が可能であることを確認するとともに、得られた結果を実機設計評価手法への反映を図ることを目的として、E-ディフェンス震動台実験を行いました。内寸:長さ7 m×幅7 m×高さ7 mの水槽内に、長さ3 m×幅2 m×高さ4.5 mのラックを設置した試験体を用意して、水槽内に水を入れたケースと入れないケースで実験を行った結果、十分な耐震信頼性をもったフリースタンディングラックの設計が可能であること、試験結果と解析結果は良い一致を示し、実機設計における解析評価が可能であることを確認しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201006

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1103
長周期地震動による被害軽減対策の研究開発
(2011年10月) (
実験番号 E201103 )
本実験では、高さ120 メートルの30 階建て建物を想定しています。試験体は、その高層建物の6階相当の揺れが生じる一番下の鉄骨造の骨組と、27 階と28 階相当の揺れが生じる上二つの鉄骨造の骨組で構成されており、残りの中間部分を大重量のコンクリートスラブと積層ゴムで代用します。試験体は、今までの実験で最も広い床を用意し、オフィス空間および住居(リビング)空間を設けています。また、オフィス空間の天井はシステム天井とし、今まで多数使われてきたライン天井と、耐震性の観点から有利なグリッド天井を組み込んでいます。さらに、天井内部に空調設備等の一般機器、消防用設備であるスプリンクラー、火災報知器、非常用照明を組み込み、実建物と同等の設備機能を再現しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201103
実験の概要: E201103.pdf

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1202
機器・配管系実験研究
(2012年8月) (
実験番号 E201202 )
機器・配管系はエネルギー関連施設の重要な構成要素で、地震により損傷すると、施設の機能が長期間停止する可能性があり、外部へのエネルギー供給や、地震後の復旧に支障を及ぼす恐れがあります。したがって、地震時でも健全性を確保するとともに、地震後の再起動を合理的に速やかに判断することが求められます。機器・配管系の耐震性能をより正しく理解するためには、配管系本体で生じる損傷のみに着目するのではなく、支持構造物や他の機器類が接続された状態における損傷モードを解明し、機器・配管系全体としての耐震裕度を明らかにする必要があります。また、現在の耐震設計基準は、地震時の損傷防止を目的として構築されており、地震後の再使用性の評価という観点は取り入れられていません。そのため、設計基準を超える地震動を受けた時の、健全性評価、再起動の判断に資するデータを蓄積することが重要です。
このような背景を踏まえ、配管、支持構造物、弁、タンク等で構成される機器・配管系試験体を作製して、支持構造物の弾塑性変形が配管応答に与える影響や、機器と配管との接合部の地震応答挙動を把握することを目的としたE-ディフェンス実験を行いました。設計での許容基準を超えた模擬地震動などで加振した結果、支持構造物の破断やフランジ部での漏洩が確認されました
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201202

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1601
近年の大規模地震における木造住宅及び工作物の耐震性能評価試験
(2017年1月) (
実験番号 E201601 )
【H.R.D. Singapore Pte. Ltd.,(株)一条住宅研究所,(株)一条工務店による施設貸与実験】
2016 年熊本地震では、2000 年の建築基準法改正前の木造住宅や、それ以降の建築基準法を満たしていても余力の少ない木造住宅では構造的に持ちこたえられないケースがあることが判明しました。将来懸念される南海トラフ巨大地震や首都直下型地震では、地震動の強さ、継続時間、余震発生回数共に熊本地震を上回ることが想定されており、甚大な建物被害が発生する可能性があります。以上のことを背景として、1) 既存建物の耐震性能評価と現実的な耐震補強方法の検討、補強効果の検証、2) 想定を超えた巨大地震に対する免震建物の限界状態の把握を目的としたE-ディフェンス実験を実施しました。また、3) 積雪を考慮したソーラーカーポート(工作物)の耐震性評価も行っています。試験体には、国内で観測された震度6強~7クラスの地震動を複数回入力して、木造住宅や工作物の損傷過程に関する詳細なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201601

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1806
地盤配管設備等の非構造部材を含む3階建て木造住宅の機能を検証するE-ディフェンス実験
(2019年1, 2月) (
実験番号 E201806 )
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト~サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備~」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、E-ディフェンスを活用し、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本実験では、住宅密集地域の住宅建物の生活機能の確保の観点から、耐震性を高めた耐震構造の3階建て木造住宅と、地震対策に有効と言われる免震工法を採用した3階建て木造住宅を対象とする震動台実験を実施しました。試験体のサイズは、平面4.5 m × 10 m、高さは約10 mで、強度が建築基準法で定められる標準値の1.5倍となるように、耐震壁の種類と量を決めています。在来軸組構法住宅においては、免震工法を導入しています。一方、枠組壁構法住宅においては、平面が7 m × 13 m、高さが2.5 mの大型コンテナを準備し、その中に1.3 mの深さの地盤を製作、地盤上に施工されるべた基礎から忠実に建物条件を再現しました。1995年兵庫県南部地震の観測波などを入力して、貴重なデータを収集しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E201806
実験の概要: E201806.pdf

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2003
災害時重要施設の高機能設備性能評価と機能損失判定のための振動実験
(2020年12月) (
実験番号 E202003 )
文部科学省からの補助事業「首都圏を中心としたレジリエンス総合力向上プロジェクト~サブプロジェクト(c)非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備~」では、大地震時における都市機能の速やかな回復、損傷の同定や修復を目的として、E-ディフェンスを活用した、内外装材、家具・什器、配管設備等を含む建造物の機能保持、および建物倒壊までの耐震余裕度に関するデータを収集・整備しています。
本研究では、災害時にも継続的な運用が期待される地域医療の中核病院等を対象に、地震直後にその機能損失度を定量的に評価する手法を提案し、無用な混乱を回避して、安全かつ効率的な管理者の被災後運用判断を支援する仕組みに関する研究開発を目的として、高機能設備を付した病院建物に対する大型振動台実験を実施しました。4階建ての耐震棟と3階建ての免震棟の2棟を渡り廊下で接続する試験体を作製し、試験体内に医療機器を設置して、実際の医療施設の状況を再現しています。実験の結果を基に、建物崩壊余裕度、病院機能の低下要因の特定、高機能設備個別の性能評価、施設の機能損失に関する定量的判定法を提案しています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202003

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2102
水道管路の耐震補強継手の大型振動台実験
(2021年10月) (
実験番号 E202102 )
近年の地震発生時にライフラインである水道管の断水が地震のたびに発生しています。
主な断水原因の一つとして、管の継ぎ手の抜け出しが挙げられます。被害の軽減のため既設管路の耐震補強が進められていますが、未だに耐震性が不足しているダクタイル鋳鉄管が多く残されています。
そこで、金沢大学および大成機工株式会社との共同で、大型振動台実験を実施しました。
内寸奥行4 m × 幅16 m × 高さ4.5 mの鋼製大型土槽内に、実物大のダクタイル鋳鉄管(呼び径150 mm)に管の継ぎ手の抜け出しを防止する金具などの耐震補強製品を組み込んだ「耐震補強配管」と「未補強配管」を埋設した試験体を製作、E-ディフェンスを用いて加振することにより地盤を崩壊させることにより、地盤に大変位が発生した場合の管および継手の挙動を調査しました。
入力波として、最大750 Gal、1 Hz、継続時間約20 秒の正弦波を用いました。実験により、地盤が崩壊して、埋設管に大きな地盤変位が作用した結果、未補強継手は完全に抜け出しましたが、耐震補強継手は健全な状態を保持できることが明らかとなっています。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202102
実験の概要: E202102.pdf

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2104
室内空間・機能を対象とした地震災害軽減および被害判定のためのE-ディフェンス実験
(2021年12月-2022年1月) (
実験番号 E202104 )
本研究では、非構造部材、屋内設備、家具、什器等に関して、地震時の損傷挙動データを収集するとともに、損傷被害検証手法のガイドライン、被害対策法、地震被害センシング手法を提案することをめざしています。具体的には、各種非構造部材、屋内設備、家具、什器等の地震動による損傷が再現可能な大型振動台実験用試験体(主要構造部材は無損傷に留め、内部に設置する非構造部材、屋内設備、家具、什器等を実験毎に取り換えることで、繰り返し使用が可能な実験ユニット)を製作し、さまざまな地震動に対して各非構造部材の損傷に関するデータを収集・蓄積します。さらに、それらのデータを整備・検討して、被害モニタリング手法の構築をめざしています。
本実験では、研究の目的を達成するため、各種非構造部材、屋内設備、家具、什器等の地震動による損傷が再現可能な大型振動台実験用試験体を用いた振動実験を行い、さまざまな地震動での室内空間の被害評価を行うとともに、震災後の事業継続性などに結び付けるデータの取得を行いました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202104

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2105
破損シーケンス制御配管系加振試験
(2022年2月) (
実験番号 E202105 )
⽂部科学省公募「原⼦炉構造レジリエンスを向上させる破損の拡⼤抑制技術の開発」のうち「過⼤地震に対する破損シーケンス抑制技術」の⼀環として、⼩⼝径の配管系と⽀持構造物で構成される配管系試験体の地震荷重下における弾塑性応答挙動を明らかにし、破損シーケンス制御技術を検討することを目的に、E-ディフェンス実験を実施しました。試験体は 15A 配管と、それを⽀える2つの配管⽀持構造物、2つの配管固定架台から構成されています。入力地震波はとして、正弦波や、試験体の 1 次固有振動数に近い位置に卓越振動数のある観測地震波、2018年北海道胆振東部地震、K-NET 穂別 NS 波の15 秒~55 秒の記録を抜粋して使用ました。加振試験により、支持構造物を塑性化し、後続の加振によりき裂発生に至るまでの詳細なデータが得られました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202105

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2201
高精度シミュレーションモデル構築に向けた配管系加振試験
(2022年8, 9月) (
実験番号 E202201 )
原子力発電施設の耐震設計では、2011 年の東北地方太平洋沖地震における福島第一原子力発電施設の事故を受け、設計の想定を超えた条件に対する配慮が求められるようになっています。したがって、次世代原子力システムの耐震設計・耐震性能評価では、終局挙動も含めた非弾性挙動を適切に評価することができるモデリングが不可欠です。以上のことから、原子力施設の重要構造物の1つである配管系を対象とし、終局強度の評価も含めた非弾性挙動を再現できる高精度シミュレーションモデルの検証に不可欠なデータ取得を目的として、E-ディフェンスを用いた検証実験を実施しました。5 箇所のエルボと 1 箇所のティを有し、立ち上がり部を含むやや複雑な立体的な形状の試験体を作製しました。この試験体には、加振試験時の応答増幅と試験体固有振動数の調整を目的として1 箇所あたり 400 kg の重錘を設置しました。入力波として、模擬地震波(実地震波の位相を有し、試験体の 1 次、2 次モードを主として励起するよう 1.5 Hz~5.5 Hz の帯域を有する狭帯域ランダム波)と、正弦波(Y 方向単軸)を用いました。25%~500%の模擬地震波を入力することにより、配管系の弾性域から終局挙動までのデータを取得しました。これにより、ティ配管部の損傷データやティ配管部直上直管でのラチェット変形など多くの詳細データが取得できました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202201

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2204
10層鉄骨造オフィス試験体による建物の動的特性評価実験
(2023年2月) (
実験番号 E202204 )
近い将来に発生が懸念される南海トラフ地震などの大規模な地震から生活を守り、社会経済活動を継続する為には、これら将来の地震に向けた事前の準備・対策と地震後の速やかな判断・対応が重要です。防災科研では、事前対策の基礎情報となる建物の揺れの周期や収まり易さ(動的特性)を建物の揺れから評価する「動的特性評価手法」の開発に取り組んでいます。そしてその為に、建物の揺れを計測するセンサーと計測・評価結果を即時発光表示するLEDライトを内蔵した外装材(LED光アラートシステム)の開発も民間企業との共同研究で行なっています。ここでは、動的特性評価手法とLED光アラートシステムの実証・検証の為、震動実験を実施します。
試験体は、平面形状が12.0m×8.0m、階数が10、高さが26.9m、重量が約700トンの実大10階建てオフィスビルです。実験では、計測震度2~4の中小地震と、計測震度が5を超える大地震を繰り返し試験体に入力して、動的特性の変化を捉えることを取り組みました。そして、試験体にLED光アラートシステムを設置して、計測した変形の即時発光表示の実証も行いました。実験の結果から、開発した動的特性評価手法によって、動的特性の変化を捉えることが可能であることと、LED光アラートシステムによって建物の変形を正確に計測し、LEDライトで即時表示できることが示されました。加えて、共同研究や余剰空間貸与の枠組みで、建物試験体内部の空間に、多種多様な内装材や家具、什器、設備機器を設置して、これらの地震による揺れや動きと損傷に関する貴重なデータを取得しました。
本実験の詳細情報や取得データ・映像は、ASEBIにて公開されています。
DOI: https://doi.org/10.17598/NIED.0020-E202204

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